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関連ブログを６つを立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
日本は神道的人種平等主義者であったが、ロシアはキリスト教的人種差別主義者であった。
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反天皇反日国家・ロシアは、１８００年代から日本を侵略するべく軍事行動を起こしていた。
ロシア海軍は、北方領土で日本人惨殺と略奪という海賊行為を行った。
徳川幕府は、ロシア軍の侵略から北方領土と北海道を守る為に東北諸藩に派兵を命じた。
最初の日露関係での殺人事件は、ロシア人による日本人惨殺であって、日本人によるロシア人殺害ではない。
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小国日本は、超大国ロシアの侵略から祖国と自国民を守る為に軍国主義国家となり、積極的自衛権を行使して軍備を増強した。
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明治維新とは、ロシアの脅威に対して平和的に対応しようとした幕府の軟弱な姿勢に激怒した好戦的攘夷派が起こした暴力革命であった。
明治維新の目的は、日本を軍国主義で積極的好戦国家に改造する事であった。
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ロシアが、日本を軍国主義国家として目の敵にするのは、非白人非キリスト教徒の日本人が、植民地になる事を拒絶し、奴隷にされる事を拒否して、武器を取って抵抗したからである。
ロシア人は、白人至上主義者として、日本人を下等なサルのような野蛮人と軽蔑していた。
日本の歴史的脅威は、植民地帝国・軍事大国のロシアや中国であって、自由と民主主義のアメリカやイギリスではなかった。
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だが。日本人は、ロシアの音楽・文学・演劇など文化をアメリカの文化よりも愛していたし、ロシア貴族の騎士道を武士道に匹敵する崇高な精神として敬愛していた。
日本人は、中国人や朝鮮人以上にロシア人とは友人になれると確信していた。
日本の近代文化は、ロシア文化から強い影響を受けれ、中国文化や朝鮮文化は国内から駆逐された。
日本人は、ロシア人に憧れ、ロシア文化を愛している。
ロシア文学を愛読し、ロシア音楽を愛聴する。
トルストイ、チャイコフスキー、チェーホフ、ゴーリキー、ドストエフスキー、・・・・・。
中国や朝鮮などの中華文化世界には、それ程の偉人は少ない。
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人種差別のロシア人とは、所詮、大虐殺を正当化する人間でしかない。
日本人には、ロシア人を理解できないし、友人として親しくなる事も絶対に有り得ない。
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ロシアは、日本軍が武装解除した後に日本人難民（女子供）数十万人を虐殺した事は正当防衛であったと宣言し、その事を受入れよと日本に圧力を加えている。
ロシア人は、善意で助けられても決して感謝しないし、受けて恩を返そうとは思わない。
ロシアに配慮し所で、全て無意味であり無駄である。
ロシア人には、日本人の心や思いやりや気遣いは通じない。
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ロシア人兵士は、正義の鉄槌として、逃げ惑う日本人女性や子供を軍国主義者として大虐殺した。
日本人女性は、強姦されそして惨殺された。
中国人や朝鮮人は、貪欲なハイエナかハゲタカのように、惨殺された日本人の身包みを剥がし、日本人遺体をゴミのように放置した。
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ロシアは、虐殺を行ったロシア人は共産主義者であり、現代のロシア人とは無関係であり、日本人軍国主義者が人道貢献として自己犠牲で助けたロシア人児童達も今のロシア人とは縁も所縁もないとしている。
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人種差別主義のロシア人は、アムール河でも、北京でも、日本領でも、それこそアジアの各地で、非白人のアジア人を人間以下の下等生物あるいは劣等な人間と決めつけて、殺す事が当然の権利として虐殺していた。
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ロシア人による日本人民間人（女性と子供）を軍国主義者として大虐殺したロシア人共産主義者の蛮行を絶賛する、
日本人が大虐殺された時、そこには日本人のマルクス主義者（共産主義者・社会主義者がいた。
反天皇反日的日本人らは、共産主義者の行う全ての残虐行為を、共産主義の大義、人民の正義、共産主義革命・敗戦革命の為の必要な犠牲として、無条件に容認した。
女子や子供の民間人を大虐殺するのが、共産主義の真の姿である。
ソ連・ロシアも、日本共産党も、中国共産党も、朝鮮人テロリストも、日本人を大虐殺した同類である。
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国連や国際機関はおろか、世界の如何なる国も、如何なる団体も、如何なる宗教興団体も、日本人民間人（女性や子供）がロシア人共産主義者に大虐殺された事実を知りながら、日本に同情する事がない。
日本人民間人（女性や子供）が大虐殺されるのは自業自得であり、ロシア人共産主義者が行った大虐殺は当然の権利と黙認している。
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２０１６年１月１２日 産経ニュース「北方領土の露軍施設「年内に全て完成を」と指示 ロシア国防相
ロシア通信によると、ロシアのショイグ国防相は１２日、クリール諸島（千島列島と北方領土）に建設中の軍事関連施設について「年内に全て完成させなければならない」と述べ、北方領土の軍事力増強を急ぐ方針を示した。国防省内の会議で指示した。
ショイグ氏は昨年１２月、北方領土の択捉島、国後島に計３９２の施設を建設していると述べていた。この日の会議では、ことし中に２２０以上の施設を完成させる必要性を強調。残りの施設は既に完成している可能性がある。
施設は兵員や家族のための宿舎など、部隊が安定的に長期駐留するための生活基盤が中心となる。
ショイグ氏はまた、北極圏でも昨年、既に約４４０の軍事関連施設を完成させたと説明。ことしさらに約４００の施設を建設する計画を明らかにした。（共同）」
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１月２６日 産経ニュース「ロシア外相「平和条約は領土問題と別」 日本の立場を否定
２６日、モスクワで記者会見するロシアのラブロフ外相（タス＝共同）
【モスクワ＝黒川信雄】ロシアのラブロフ外相は２６日、モスクワの露外務省で会見し、日本との平和条約交渉について、「領土問題の解決と同義ではない」と述べ、北方領土問題の解決を条約締結の前提とする日本政府の立場を否定する見解を示した。平和条約交渉は継続するが領土問題は存在しない、と述べたに等しく、日本側の強い反発を招くのは必至とみられる。
ラブロフ氏は、１９５６年の「日ソ共同宣言」を重視する考えを示した上で、宣言で「平和条約の締結後に色丹、歯舞両島を引き渡す」としている点に触れ、「条約締結後に（色丹、歯舞を）返還するのではなく、善意の印として引き渡しが可能だとしているに過ぎない」と主張した。
さらに、平和条約交渉についても「第二次大戦の結果を認めることなしに前進することはできない」と述べ、北方四島が大戦の結果としてソ連領になったとするロシア側の主張を受け入れるよう日本に迫った。
ラブロフ氏はさらに、平和条約がない状態でも両国間の経済活動が発展しているとの見方を示し、平和条約締結によって両国の経済関係が一層発展するとの日本側の主張を牽制（けんせい）した。
また、日本が国連安全保障理事会の常任理事国入りを目指すのであれば「よりバランスを持たねばならない」と語り、米国に追従する外交姿勢を改める必要があるとの認識を示した。日米の同盟関係にくさびを打つ狙いがあるとみられる。
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【用語解説】日露平和条約
旧ソ連が１９５１年のサンフランシスコ講和条約に署名しなかったことから、日ソ両国は個別に平和条約締結交渉を進めた。だが、北方領土の帰属をめぐって合意できなかったため、５６年の日ソ共同宣言でひとまず国交を正常化させ、平和条約締結交渉を将来に委ねることにした。以来、日本政府は北方四島の帰属問題を解決して平和条約を締結するとの基本方針で旧ソ連、ロシアと交渉を行ってきた。」
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１月２７日 産経ニュース「ロシア、今夏も択捉で青年愛国集会 要人も出席か
ロシア政府は２７日までに、実効支配する北方領土・択捉島で愛国主義の高揚を図る「全ロシア青年教育フォーラム」を８月から９月にかけて開催すると発表した。択捉島での開催は２年連続。
フォーラムにはロシア政権要人の参加が慣例化しており、昨年の択捉でのフォーラムには日本政府の反対を無視する形でメドベージェフ首相が出席し、日本政府は厳重に抗議した。フォーラムには極東開発を統括するトルトネフ副首相らも参加した。
発表によると、セミナーは８月６日から９月３日までの約１カ月間。（共同）」
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３月２５日 産経ニュース「ロシアが北方領土に海軍基地設置を検討 安倍首相の訪露計画をにらみ牽制か
【モスクワ＝遠藤良介】ロシアのショイグ国防相は２５日、北方領土の択捉島と国後島を含む「大クリール諸島」での海軍基地の設置を検討すると述べた。４月から３カ月にわたり、専門家を派遣して現地を調査させるという。イタル・タス通信が省内会議での発言内容を伝えた。安倍晋三首相が５月前半の訪露を計画している中、北方領土問題をめぐって日本を強く牽制（けんせい）する狙いがありそうだ。
ショイグ氏は会議で、北極圏とクリール諸島（北方領土と千島列島）で軍インフラを整備すると強調。同諸島に太平洋艦隊の艦艇を配備するため、基地の設置に関する調査を行うと述べた。現地には２種類の地対艦ミサイル「バル」と「バスチオン」を配備し、新型の無人機を導入する方針も明らかにした。実戦部隊が配備されている北方領土が念頭に置かれているとみられる。
ロシアは２０２０年までの長期的な軍備刷新計画を進めており、北方領土は重点の一つとされる。ラブロフ露外相らは最近、日本との平和条約交渉は北方領土問題解決と「同義でない」と述べるなど、領土問題の存在を否定するかのような発言を繰り返している。
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４月１４日 産経ニュース「「日本が歴史的事実を認識しなければ前進できない」 露、外相会談を前に北方領土交渉を事実上拒否
【モスクワ＝黒川信雄】ロシア外務省は１４日、１５日に東京で行われる日露外相会談に先立ち声明を発表し、北方領土問題に関して、「日本が第二次大戦後の歴史的事実を認識しなければ、前進することはできない」と主張した。
ロシアはこれまでも、第二次大戦の結果、北方領土の主権が旧ソ連、ロシアに合法的に移ったと主張しており、ロシアによる北方領土の実効支配を正当だと容認しなければ、平和条約交渉はできないと日本に迫った格好だ。領土問題は解決済みとの姿勢を示したともいえ、領土交渉を事実上拒否した格好だ。
声明はまた、平和条約締結問題に関する協議は「次官級協議で続ける」ともしており、外相会談では同問題をめぐる実質的な協議の進展は望めない可能性が高まった。」
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５月３日 産経ニュース「極東の土地「分与法」成立 露大統領が署名、北方四島にも適用へ 移住促進、実効支配を強化
ソチで行われたフォーミュラワンロシアグランプリレースで、ＩＯＣ関係者と語らうロシアのウラジーミル・プーチン大統領＝１日（ロイター）
【モスクワ＝遠藤良介】ロシアのプーチン大統領は３日までに、極東地域の振興策として国民に土地を無償で分与する法案に署名し、同法は成立した。露政府は北方領土にも新法を適用する方針で、現地での人口増加などを通じ、ロシアによる北方四島の実効支配がいっそう強まるのは必至だ。６日には安倍晋三首相の非公式訪露が予定されており、日本政府の対応が注視される。
新法は、極東への移住促進などを目的に、国や自治体に属している遊休地を、希望者に１ヘクタールずつ無償貸与する内容。土地が申請通りに使われていれば、５年後に私有財産にしたり、借用を続けたりすることができる。政府高官は、北方領土を事実上管轄するサハリン（樺太）州でも「例外なく運用される」としている。
土地貸与は６月から一部地域で試行され、１０月からは極東の地元住民から優先的に希望者を募る。来年２月には全国の国民に対象を広げる。貸与されるのは主に都市部から離れた僻地（へきち）となる見通し。ただ、北方四島については、ロシアの領有権を主張する勢力による意図的な土地取得が行われ、領土交渉が複雑化する恐れが指摘されている。」
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５月３１日 産経ニュース「北方領土「返さないし、お願いすることもない」 ロシア外相が発言
ロシアのラブロフ外相
ロシアのラブロフ外相は３１日、日ロ間の最大の懸案である北方領土問題に関し、「われわれは（島を）返さないし、日本に平和条約締結をお願いすることもない」と述べた。ロシア大衆紙コムソモリスカヤ・プラウダとのインタビューをインタファクス通信などが伝えた。
ラブロフ氏は１９５６年の日ソ共同宣言について「平和条約を締結した後、ソ連は善意の印として色丹島と歯舞群島の引き渡しの問題を検討することも可能」と書かれているとの解釈を示した。
さらに、領土問題解決に向けた交渉は、第２次大戦でソ連が勝利した結果として島々の主権がソ連に移ったと日本側が認めることなしには行えないとの考えをあらためて強調した。
日本政府は日ロ間の平和条約締結交渉を「北方領土交渉」と同義だと位置付け、交渉加速をロシアに呼び掛けてきた。（共同）」
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８月５日 産経ニュース「北方領土返還、ロシア世論５６％が拒否 「１島も返すべきでない」２５年前から大幅増
ロシアの独立系世論調査機関レバダ・センターが５日発表した世論調査によると、北方領土問題について日本には１島も返還すべきでないと回答したロシア国民が５６％に達し、１９９１年の３７％に比べて大幅に増えた。４島返還を容認する回答は８％と９１年と変わらず、世論が軟化していないことを示した。
歯舞、色丹の２島を引き渡す形で解決すべきだとの回答は９％へと増えたが、日ロ両国による４島共同統治への支持は８％に減った。
プーチン大統領は、５６年の日ソ共同宣言に基づき、平和条約締結後に２島を引き渡す形での解決を主張している。調査結果は２島返還論でさえ、世論に相当な抵抗があることをうかがわせる。
日ロ両国が戦後、平和条約を結んでいない問題については、条約締結が重要だと考える国民が２００５年は７３％だったが、今回は４８％に減少した。（共同）」
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- 作者:池上 彰
- 発売日: 2015/08/27
- メディア: 単行本
- 作者:須田 諭一
- 発売日: 2015/10/17
- メディア: 単行本
