✬129」─1─ユダヤ系国際金融資本は、ロシア革命の為に資金を出してユダヤ人共産主義者を軍事教練した。ヴェルダン要塞攻防戦。ソンムの大会戦。1916年  ~No.373~No.374No.375@      

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   ・   ・   【東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博】・ 
 欧州列強は、植民地から植民地人を白人の弾除けにするべく大量に動員した。
 欧州戦線に、インド人150万人とアフリカ人100万人が動員された。
 中南米諸国は、欧州が崩壊したら移民が増加して近代化が進み、運良く行けばアメリカ大陸が文明の中心になれると期待した。
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 1916年 外モンゴル民族主義派のパプチャックらは、日本人大陸浪人らの支援を受けて中国から独立する為に国民軍と戦って戦死した。日本軍部は、国際問題化する事を恐れて静観していた。
 世界大戦により、ドイツ帝国は国際借款団から脱力し、ロシア帝国には投資を行うゆとりがなくなった。イギリスとフランスは、対中借款で日本が単独行動を取り投資を拡大するのを抑える為にも、アメリカ銀行団の復帰を要請した。アメリカ銀行団の関心は依然と欧州にあって、中国への復帰には消極的であった。
 アメリカは、中国での地位を回復し、中国市場における日本資本の経済活動を制限する為に、アメリカ銀行団への支持を再開して、国際借款団への復帰を再検討する事を決めた。だが、アメリカ銀行団の関心事はアジア・中国ではなくヨーロッパであり、日本との敵対を押し付けられる国際借款団への復帰には消極的であった。
 アメリカは、国内の軍需製品増産により鉄鋼需要が急増した為に鉄鋼の輸出を禁止した。日本も戦争景気で沸いたが、アメリカからの供給が途絶えるや深刻な鉄鋼不足となった。八幡製鉄所などの鉄鋼業界は、4割しかない鉄の自給率を補う為に新しい供給先として中国の鉄鉱石に目を付けた。
 西原亀三は、北京の段祺瑞政権に対して鉄自給策と鉄道経営と金貨本位制度を条件として借款を行った。朝鮮銀行は、日本銀行台湾銀行日本興業銀行などと共同して1億4,500万円の借款を用立てた。世に言う、悪名高き西原借款である。
 アメリカは、日本の新たな中国侵略であるとして猛反対した。中国の民族主義運動は、西原借款を経済的侵略行為として反対し、国際世論に日本の侵略行為を告発して国際世論を味方につけた。日本が中国に対して内政干渉を行い対中支援政策をとればとるほど、逆効果となって国際的に孤立化していった。
 1月 ウィルソン大統領は、アメリカは欧州戦争に参戦しない事を公約にして当選した。ウィルソンは、参戦に備えて全産業を調整する為に国防諮問委員会(後の戦時産業調整委員会)を設置し、委員長にウォール街の金融業者であるバーナード・バルークを指名した。バルークは、参戦への内部情報を利用し、友人に銅価格を吊り上げて政府に大量販売する様に助言を行った。
 2月21日(〜12月19日) ヴェルダン要塞攻防戦。開始時、フランス軍約30万人。ドイツ軍約15万人。死傷者は、フランス軍約37万7,000人、ドイツ軍約33万6,000人。
 両軍は、戦争に勝つ為にハーグ陸戦協定を破って毒ガスを使用していた。
 4月 イギリス政府は、苦戦を強いられ兵力不足となった為に、志願制を捨て徴兵制に切り替えた。帰化していない外国人は国籍国に戻って兵役に就くか、イギリスの兵役に就くかの二者択一を迫った。欧米では、外国人であっても居住する国の保護を受けている時は、たとえて敵国であっても居住国での兵役が義務付けられていた。つまり、ドイツ国籍でもイギリスに居住する以上はイギリスの軍隊に入隊する義務が生じ、兵役の義務を拒否すれば犯罪者として国外退去か刑務所に収監された。
 5月9日 サイクス=ピコ協定(サイクス英戦時内閣書記官とピコ駐英仏大使)は、協定に指定されたオスマン帝国領内中東を両国が分割支配し、残りはアラブ国家とするという処分案を決めた。両者とも、ユダヤ人であった。  
 7月1日 ソンムの大会戦で、連合軍側にも同盟軍側にも多大なる死傷者が出た為に厭戦気分が蔓延し、両陣営内で和平への気運が生じた。   
 10月 クーン・ローブ商会のジェイコブ・シフは、ポーク国務省顧問に対して、ウォール街の総意として日米経済協力の必要性を説く書簡を送った。
「我国政府と日本政府とが中国において提携するならば、中国が折々必要とする金は、それが最終的にどれほど巨額になろうとも、我国金融市場において調達される可能性はきわめて高いであろう事を衷心から信ずるものである」
 資本力の弱い日本は、国際協調からアメリカとの経済協力を模索していた。
 12月 ドイツ帝国は、強力な軍事力で連合軍を圧倒していたが、イギリスに対して賠償請求をしないなどの条件で休戦を申し込んだ。国民が知らない水面下で、講和交渉が進められていた。逐次、外交交渉を国民に知らせる政府はなく、包み隠さず国民に伝える国は滅亡した。
 アメリカの干渉主義勢力は、イギリスがパレスチナの地をシオニストに与えるというロスチャイルドの提案に合意すれば、アメリカをイギリス側につけて参戦させると約束した。彼等は、ドイツ軍が罪もない子供を殺し女性を陵辱しているという捏造情報やヤラセ写真を捏造してユダヤ系大手新聞社に流し、ニュース映画などを駆使して謀略的世論操作をおこなって国民の間にドイツ帝国への反感を煽り、世論を参戦へと誘導していた。そのプロパガンダは、情報統制をおこなった日本軍情報部以上に巧妙であった。   
 ドイツ国内は、連合国による経済封鎖を受けて食糧や生活物資が不足し、国民は予想外の窮乏状態で皇帝や政府に対して不満を募らせた。反ユダヤ主義者は、国民の不満を戦争を始めた皇帝からユダヤ人に向けさせるべく、ユダヤ人資本家が非常時を利用して金を儲けていると宣伝した。そして、ユダヤ人は戦場に出て戦わず、後方で安全で楽な仕事をしていると憎悪を掻き立てた。
 ドイツ軍兵として出征していたユダヤ系ドイツ人は約10万人(ユダヤ人口の約2割)で、最前線に配属させて戦ったのはその内の77%であった。ユダヤ人兵士の35%が祖国に忠誠を誓い勇敢に戦って勲章を授与され、1万2,000人が祖国を守る為に戦死した。だが、ドイツ人兵士はユダヤ人兵士を「敵前逃亡するユダヤ人」と嫌悪した。  
 ウィルソンは、大統領選挙で「アメリカの男子をヨーロッパの戦場に送り込むようなまねはしない」と公約して当選した。87%の国民は、欧州戦争に参戦する事に反対していた。アメリカは、戦争景気で万年債務国から国際的債権国となり、余剰資本を中国の鉄道と金融業に借款する為に日本の権益を無視した。
 12月11日 イギリス軍は、パレスティナに侵攻してエルサレムを占領し、オスマン軍を追い出した。
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☆1917年     
 ギリシャ正教ユダヤ人は異端者、信仰の害、キリストを殺した子孫」
 ロマノフ帝室は、東ローマ帝国の正統な後継者として皇帝の称号を用い、西のローマ・カトリック教会と宗教的首位性を争うギリシャ正教会の正統な守護者となっていた。世界の皇帝や王侯は、その正統性を権威ある普遍宗教からの承認で得ていた。専制君主と封建領主は、自分の正統性を保障するキリスト教会を守る為に、全ての宗教を撲滅しようとする共産主義を目の敵にして弾圧した。
 ロシア皇帝は、世界一の大富豪といわれ、アメリカやヨーロッパの主要銀行に数十億ドルを預けていた。レーニンは、極秘に、各銀行に対して皇室資産の放棄を条件にして革命成立後の財政支援を要請した。
 ロシア政府は、反皇帝派や共産主義革命派にユダヤ人の国際金融資本が協力しているとして、その報復として国内のユダヤ人を裏切り者と非難し、戦場に近い都市や町の全ユダヤ人を追放した。50万人以上のユダヤ人は、封じ込め政策で設けられたユダヤ人強制集住地域から、されに後方の移住禁止地区の都市や町に強制移住させられた。ユダヤ人問題は、ロシアの一地域から全国土的問題に発展し、反ユダヤ運動も全国民的関心事となった。
 戦闘で負傷したユダヤ人兵士は、治療を受ける事が出来ず、ユダヤ人集住地域に送り返された。ユダヤ人らは、反ユダヤロシア帝国に対する愛国心も郷土愛も持たず、ロシア皇帝への忠誠心を怨嗟の声に変え、同胞意識を捨ててロシア国民を憎み、かってのフランス革命同様に暴力革命を目指す共産主義勢力に協力した。
 アメリカのキリスト教的人種差別主義者らは、無制限に東方ユダヤ人を移住させては人種的優位性が損なわれるとして、移住規制を要求した。政府は、共産主義の拡大に恐怖して、1917年に外国人を反逆罪と結びつけるスパイ条例を、翌18年に外国生まれの扇動家に対する暴動教唆条例を施行した。ミッチェル・パーマー司法長官(民主党)は、国内には6万人以上のトロッキー信奉者が活動していると報告した。そして、ロシア共産党の最高指導者はレーニン以外は全員がユダヤ人で、評議員の大半がニューヨークのイースト・サイド出身であると。
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 アメリカで、最後のインディアン掃討であるアリゾナのヤキ族殲滅戦が行われた。
 白人は、7,000万人のインディアンを虐殺したといわれている。
 ダーウィンの適者生存論を信奉する白人は、劣った有色人種を優れた白人が淘汰する事は人類の進化であると確信していた。 
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 1月 日、英、仏、露の四ヵ国借款団は、相互補完関係による多国間協調体制を維持する為にロンドンで会議を開催した。英仏露の三ヵ国は、日本のさらなる戦争協力を引き出す為に、中国にある旧ドイツの権益を日本が継承する事を承認した。英仏両国は、戦争の為に資金が枯渇していた為に、中国における日本の勢力拡大に対抗する為に、反日的不承認政策を取っているアメリカの借款団復帰を要請する提案をおこなった。
 天然資源はなく資本力も脆弱な日本は、国家の安定と発展の為にアメリカやイギリスへの依存度を強めていた。日本政府は、アメリカ資本の満州及び朝鮮への計画的投資を歓迎していた。満鉄はロンドン市場で英貨社債を発行し、東拓はニューヨーク市場で米貨社債を募集していた。日米両国の金融当局者は、政治的思惑による対立を避け、純粋な経済問題として協調関係を維持していた。日本軍部は、アメリカ企業の身勝手な自由行動は中国の混乱を助長させ、内戦の原因になるとして警戒した。
 トロッキーは、1月にニューヨークに到着した。新天地での生活は、低収入にもかかわらず高級アパートに住み、運転手附きの高級リムジンを乗り回して、ジェイコブ・シフの邸宅を頻繁に訪れてロスチャイルドなど国際金融資本の要人と頻繁に会っていた。
 反革命の白衛軍は、南シベリアから外モンゴルに侵入して、赤軍と革命支持派との間で激しい戦闘を繰り返していた。  
 2月 ジェイコブ・シフらは、ドイツ帝国と戦うイギリスやフランスの戦費調達には協力したが、反ユダヤ主義ロシア帝国への財政援助を拒否した。  
 武器弾薬の不足に苦しむロシア帝国は、アメリカで購入した軍需物資の補給が滞りぎみな為に、日本に砲弾などの軍需品の買い付けと輸送を依頼した。だが、ロシア帝国が革命で崩壊するや日本への代金支払いは未払いとなって、日本の軍需産業は資金難で経営危機に陥った。日本政府は、兵器産業を救済する為に、国内のロシア帝国政府の通知預金を超法規的に没収して未払いの代金の一部とした。その金額は、2億9,200万円に達したという。ロシア共産党政府は、日本を火事場泥棒と非難し、日本人共産主義者に反天皇反政府運動を指示した。
 ドイツ軍は、アメリカからイギリスへの補給路を遮断する為に、無制限の潜水艦戦を宣言した。
 ドイツ外務省は、アメリカが参戦する事を警戒していた。ツィンマーマン外相はメキシコのエックハルト公使に暗号電報を送信し、イギリス海軍情報部は電報を傍受し解読してアメリカに伝えた。アメリカの新聞は、同情報を報道した。
 「アメリカが参戦すると、メキシコはそれに対抗してドイツと同盟してアメリカに宣戦布告する。その代償としてテキサス、ニューメキシコアリゾナをメキシコ領に復帰させる事を約束する。それと共にドイツは日本と単独で講和し、日本・ドイツ・メキシコの対米三国同盟を締結する」
 3月 トロッキーは、アメリカからロシアに帰国する為に立ち寄ったカナダで、ドイツ軍のスパイ容疑で逮捕された。カナダにおけるロックフェラー財閥の代理人マッケンジー・キング(後のカナダ首相)は、ウィルソン大統領の指示に従ってトロッキーらを超法規的処置として釈放し、国外退去を命じた。   
 アメリカに再度入国したトロッキーら約300名のユダヤ共産党員は、ニュージャージ州のスタンダード石油の敷地内で元軍人教官から軍事訓練を受けた。
 4月2日 ウィルソン大統領は、議会に赴いて、ドイツ海軍の潜水艦がアメリカなどの中立国の船舶を無差別攻撃を再開したと訴えた。議会は、ドイツ帝国への宣戦布告を決議し、ウィルソンに戦争権限を与えた。
 アメリカ政府は、戦費を調達する為にリバティー国債を販売した。







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