✬137」138」─1─アメリカ軍と反日派ユダヤ人は、日本軍の能力を探る為にシベリア出兵を日本に要請した。1918年7月 ~No.389~No.390No.391No.392@    

シベリア出兵―革命と干渉 1917~1922

シベリア出兵―革命と干渉 1917~1922

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   ・   ・  【東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博】 ・  
 アメリカ軍にとって、日本はアジア方面での最有力仮想敵国でる為に日本軍の攻撃能力が知りたかった。
 反日ユダヤ人にとって、日本はアジア市場における商売敵である為に、如何なる手段を使っても日本の国力を弱めようとしていた。
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☆シベリア出兵
 7月1日 アメリカ・日本などの連合国は、チェコスロバキア軍支援する為にシベリアに派兵する事を決定した。日本の軍事行動は、国際協調によるものであった。
 寺内正毅内閣は、国際協調主義により、国際社会の一員として同時派兵を決断した。
 共産主義者らは、国際平和主義からソ連共産主義体制を守るべく、派兵阻止の反戦運動を展開した。13年・14年と連続して大凶作が続き、軍用米の需要が増えて米価が上昇した。
 18年にシベリア出兵が現実化するや、都市の投資家や寄生地主が金儲けの為に米価を釣り上げるべく大量の米を買い占めた。
 8月 都市の労働者や農山漁村貧困層は、無責任な投資によって米価が高騰した事に対する抗議と、意味のない対外戦争であるシベリア派兵の兵糧として輸送されの事を阻止するべく運動を始めた。
 世に言う、米騒動である。
 マルクス主義の左翼や左派がおこなった反戦運動は、単純に平和を目的としたものではなかった。
 寺内首相は、共産主義運動が天皇制度打倒に発展する事を恐れ、東南アジア諸国から外米を緊急輸入して米の安売りを行った。
 この寺内首相は、激務続きで健康を害し、国民世論の激しい非難に晒されて9月に退陣した。
 元老達は、専制的官僚内閣では民本主義の世相を乗り切れないとして、議会で第一党の立憲政友会総裁原敬を後継首相に推薦した。
 アジアで最初の自由主義的議会制民主主義による、政党内閣の成立である。新たな天皇ファシズムの出現である。
 この頃から、日本は食糧を外国に依存するようになり、東南アジアから外米の輸入を始めた。
 国際的反日勢力は、日本の生命線である補給路を遮断しようとした。 
 イギリスとフランス両軍(7,800人)は、北極海沿岸のムルマンスクに上陸した。
 世界的にスペイン風邪が大流行して、多くの犠牲者を出した。発生源は、中国の南部とされている。
 古代から中国は病原菌の巣であり、疫病は東西交易によって世界中にばらまかれて大流行となった。  
 8月に中国や日本を含む全アジアを共産化する為の運動計画を決め、各国に共産党の結成を指示し暴力革命による政権転覆の為の資金、人材、武器の支援を開始した。
 8月2日 日本政府は、シベリア出兵を宣言した。
 連合国側は、モスクワの反共産主義クーデターを支援する為に支援部隊をソ連領に上陸させた。チェカは、連合国の工作班を逮捕し、反革命派を逮捕して処刑した。
 8月3日 アメリカは、出兵を発表した。アメリカ軍、8,000人と日本軍第12師団(1万2,000人)は、12日にウラジオストクに上陸を開始した。
 連合国諸国も、モスクワ各地で起きている反共産主義クーデターを支援する為に支援部隊をソ連領に上陸させた。
 恐怖心の強い日本は、さらなる増派を決定し、参謀本部次長の田中義一は派遣軍を7万2,000人に増強した。
 アメリカ国内の親ソ連派(大半がユダヤ人)は、ソ連に多額の投資を行っている為に、日本軍の増派に危機感を抱き、干渉戦争を早期に止めなければアメリカ軍に甚大な犠牲が出る危険あると情報を流した。
 日本軍は、瞬く間にバイカル湖以東の3州を占領した。
 領土的野心がない事を証明する為に、東支鉄道長官ホルワット中将とザバイカル出身コサック大尉のセミョーノフらにそれぞれ自治政権を樹立させた。
 ベンジャミン・A・ディクソン「アメリカでは赤または無政府主義者は、犬の様に射殺せねばならない。いいかね、私は、アメリカ人の共産党員の様な悪魔を皆殺しにするのには何の躊躇いもない」
 8月30日 メンシェヴィキユダヤ人革命家党のテロリストは、レーニンを暗殺しようとしたが失敗した。
 9月5日 ロシア共産党は、チェカに反体制反革命派に対する殺人許可を与え、赤色テロを公認した。
 チェカは、年末までに、ロシア全土で数万人の反共産主義分子を女子供に関係なく、疑わしいというだけで裁判もなく即時銃殺した。
 レーニンは、数百万人のメンシェヴィキとその支持者を反革命分子として処刑(死刑、暗殺、拷問死)し、1,200万人を死ぬまでシベリアなどの強制労働収容所にほうり込んだ。
 共産主義者は、大義の為に民主主義勢力を徹底的に大弾圧して大虐殺を行なった。
 共産主義体制下の人民裁判は、見せ掛け上の猿芝居でしかなかった。
9月17日 モスクワで最高会議が開かれ、ヨーロッパとアジアで同時に共産主義的暴力革命を実行する計画が協議された。
 アジア方面においては、中国を共産主義化して、日本との全面戦争に追い込む事を決定した。その為に、中国の民族主義を煽り、日本人へのテロを繰り返して対中感情を悪化させ、両国の和平工作を全て妨害する。
 アメリカの反植民地主義者を反日運動に駆り立てれば、アメリカ政府は理想主義的国民世論に押されて日本の侵略と戦う中国に味方して紛争に介入せざるを得なくなる。
 欧州諸国も中国の利権を守る為に中国に味方すれば、日本は国際社会で孤立して自滅するしかない。
 アジアの共産主義化の最大の障害である天皇制度国家日本が、欧米諸国との戦争で滅亡すればアジアの共産化は完成する。
 アジア諸民族が共産主義陣営に参加して独立すれば、植民地からの搾取で潤っている欧州諸国も経済基盤を失って没落する。
 混乱が拡大する欧州諸国は利権を守る為に介入を余儀なくされて本国国内は手薄になる。
 帝国主義のヨーロッパ社会が、経済破綻で社会が混乱すれば、第二の世界戦争が起き、抑圧された人民が武器を取り共産主義革命を起こす。
 世界の共産化はこうして達成されるとの、地球規模の遠大な革命戦略を立てた。
 日本の共産主義者は、この戦略に従って日本を破滅的戦争へと追い込んでいった。
 チェカは、世界革命戦略に従って20年に外交部を設立した。外交・通商部を隠れ蓑にして、諸外国の共産党やプロレタリア活動家を通じて相手国の国家及び軍隊の機密情報を収集し、同調者を拡大していった。
 当然、隣国の日本にも人民革命を起こす為に情報を集めると共に、天皇制度打倒の協力者を増やしていった。
 10月 アメリカは、日本の単独投資による中国市場の独占を制限する為に、国際借款団が話し合いで管理するべきだとして新たな借款団案を提案した。
 アメリカ銀行団は、中国投資に出遅れていた為に、諸外国の有する各種の優先権を縮小させる必要があった。
 イギリスとフランスは、戦争の長期化で経済が疲弊し、中国への投資が出来ないだけに、アメリカの提案が不利益になるとわかっていても同意した。
 日本は、満州の特殊権益が脅かされる危険があるとして参加には慎重な態度をとり、参加条件についての交渉を続けた。
 だが、満州及び朝鮮の開発にアメリカ資本の協力を必要とする為に、アメリカ側との妥協を模索した。
 日本軍部は、共産主義勢力に対する防衛戦略から、アメリカ提案に反対していた。
 親日派である安徽軍閥の段祺瑞が、7月にアメリカとイギリスの支援を受けた直隷軍閥の呉佩孚らに敗れた為に、日本軍部の発言力は後退した。
 日本は、南満州の権益を保証する事を条件として借款団への参加を受け入れ、西原借款で得た鉄道の建設を共同事業とし東蒙古の優先権を放棄した。
 アメリカは、日本、イギリス、フランスの銀行団と新たな四ヵ国借款団を結成した
 日本代表団の井上準之助は、民族資本が脆弱な為に、金融・経済の発展と安定の為にはアメリカ金融資本との深い信頼関係が不可欠との判断から、アメリカ代表団のモルガン商会に支援を依頼した。
 モルガン商会は、日本の外債募集に協力する事で日本の金融・経済に影響力を強めた。
 日本のアメリカ依存度はさらに増し、アメリカとの友好関係が日本の存続の重要な鍵となった。
 アメリカとの友好関係が損なわれ、敵対した時に日本は崩壊した。
 日本は、国際協調主義を国是とし、アメリカン・デモクラシーをモデルとして文化・経済・生活様式など多方面にわたってアメリカ化を急いだ。それが、大正デモクラシーの実情である。
 モルガン商会は、16ヵ国の外国公債28億2,700万ドルを起債して、外国政府の財政代理人と言われた。
 ウォール街で最大の金融財閥として、ロンドンのロスチャイルドに次ぐ国際的金融力を誇っていた。
 クーン・ロープ商会と強いパイプを持つ親英派の高橋是清は、パクス・ブリタニカを前提とした対英協調を信頼していただけに、対米協調一本の親米派の井上に不安感を覚えた。
 10月16日 ハプスブルク帝国最後の皇帝カール1世は、多民族国家オーストリア・ハンガリー帝国の存続の為に、諸民族による連邦国家への再編を宣言した。
 諸民族は、民族主義による独自国家を希望して連邦国家案を拒否した。
 640年続いた由緒ある世界帝国は、皇帝が退位する事で、諸民族で構成されていた臣民から見放されて消滅した。
 10月18日 旧オーストラリア・ハンガリー帝国領ガリツィアで、全人口の62%を占めるウクライナ人はウクライナ民族評議会を設立し領域を西ウクライナと名付けた。ウクライナ人の97%は、東ガリツィアで農業を営んでいた。
 人口の26%のポーランド人は、貴族や大地主としてウクライナ人を農奴として支配した自尊心からポーランド精算委員会を設立し、東ガリツィア州をポーランド領にする事を希望した。
 人口の12%のユダヤ人は、主な職業として金貸しや商売を営む為に都市部のユダヤ人街に居住していた。
 事業に成功したユダヤ人は、西欧の教養を身に付けドイツ風の裕福な生活を営み、ポーランド人やウクライナ人を教養のない者として差別していた。
 離散して民族的保護者を持たないユダヤ人は、安全な生活と安心できる商売を保証してくれる支配者に従い、隣人である非ユダヤ人住民に嫌われる様なあくどい手段を用いても利益を得て、重税を甘受して支配者らの懐を豊かにしていた。
 利益追求の現実主義者ユダヤ人は、同じ土地に住む隣人でるポーランド人の祖国復興運動にも、ウクライナ人の独立運動にも興味はなかった。
 ポーランド人やウクライナ人らは、成り行きによっては誰にでも阿諛迎合して恥じない変節漢ユダヤ人への猜疑心は深かった。
 帝国崩壊後の情勢がポーランドに有利に展開し始めた為に、ドイツ同化派ユダヤ人の多くは独自路線をポーランド側に切り替えようとしていた。その変わり身の早さが、ポーランド人の不信感を買い、そして嫌われた。
 保護者であった帝国政府を失ったユダヤ人は、ウクライナ人とポーランド人の間に挟まれ、両者の戦闘が始まったらどうするかで激論を交わした。
 州都ルヴフの人口の30%を占めるユダヤ人(約7万人)は、両者のいずれかに味方しても戦闘後報復としてポグロムを受ける恐れがあるとして、完全なる中立の立場に立つ事を宣言した。
 無防備でいる事はさらに危険であるとしてユダヤ保安委員会を設立し、ユダヤ人住民の生命財産を戦闘の混乱に乗じた略奪から守る為に武装したユダヤ自警団(団員300人)を結成した。
 ローベルト・シュトリッカー「ユダヤ人がポグロムの犠牲になる事は避けられまい。このような場合に残された唯一つの道は、誠意を示す事、誠実である事だ。つまり、ポーランド人とウクライナ人の双方に対して、絶対的な中立を守る事である」
☆ドイツ革命
 10月 ドイツ国内でジャガイモが凶作となり、食糧事情が悪化して国民の生活が困窮するや、共産主義者は戦争を優先する軍部独裁体制に対する国民の不満を煽った。
 国民は、無益な戦争を停止させる為に労兵評議会を設立した。
 ドイツ系ユダヤ人は、イギリスがエルサレムユダヤ人国家の建設を承認した事を知るや、国家への忠誠と軍隊への協力を放棄して連合国に味方した。
 優勢に戦っていたドイツ軍は、国内の共産主義革命勢力の蠢動とユダヤ人財閥の裏切りで劣勢に立たされた。
 そして、アメリカ軍の参戦で、各地の防衛線が破られ、疲弊した部隊は敗走を始めた。
 ドイツ政府は、共産主義革命によってドイツ帝室が滅亡する事を恐れて、アメリカに停戦を申し込んだ。  
 11月1日 ポーランドウクライナ戦争。東ガリツィアのルヴフで、ラーダ(ウクライナ民族評議会)はポーランド精算委員会の機先を制して、旧帝国軍ウクライナ将兵に学生と農民が参加した民族部隊で公共機関を占領した。
 オーストリアは、旧帝国領を民族事に分割し、統治権限をラーダに移譲した。
 9日に西ウクライナ人民共和国を樹立し、13日には独自憲法を制定して、新生ポーランドとの境界線をはっきりさせる為に領土を画定した。
 政府や警察の権力機構の主要ポストをウクライナ人が独占したが、末端の役人や警察官にはポーランド人が多くいて命令に従おうとはしなかった。
 為に、行政や警察は機能せず治安は悪化して略奪や暴行事件が頻発した。
 ポーランド精算委員会は、ウクライナ人部隊の奇襲で苦戦を強いられたが、刑務所を脱走した多くの犯罪者をポーランド人部隊に編入して防衛に専念した。
 新生ポーランドは、周辺諸国への威信を示す為に、西ウクライナ人民共和国を侵略して東ガリツィアの併呑を目論んだ。
 ポーランド精算委員会は、ウクライナ人部隊との戦闘の為にユダヤ人との紛争を避けるべく、中立を宣言するユダヤ人の言い分を認めた。
 10日にユダヤ人側と新たな合意文書を交わして、ユダヤ人自警団の守備範囲をルヴフ旧市内のユダヤ人居住区のみとした。
 ユダヤ人は、身の安全を守る為に狭い居住区(ゲットー)に閉じこもり、決して広い非ユダヤ人地区に散らばって生活する事はしなかった。
 欧州の歴史ある各都市は、民族や部族ごとに固まって生活するモザイク都市であり、けっして他の民族や部族と混然として交わって生活することは有り得なかった。
 11日 ポーランドのキュルツェで、死者4名と負傷者多数のポグロムが起きた。
 11月3日 ドイツ革命。ドイツ軍の敗走が続くや、共産主義者ら左翼勢力は各地でストライキを起こして、帝国を揺さぶった。
 マルクス主義者には、国家への愛国心も皇帝への忠誠心もないだけに、国益よりも党益を優先した。
 政府は、帝国と皇帝を守る為に、徹底抗戦を主張する軍部や右翼などの保守勢力を説得して休戦を決定した。
 マルクス主義ローザ・ルクセンブルグ極左スパルタクス団(ユダヤ人集団)は、ソ連大使ヨッフェ(ユダヤ人)から革命資金を得て、実働部隊を得る為に共産主義者を軍隊内に忍び込ませた。
 キール軍港。ドイツ軍は、停戦交渉を有利にするために残存艦隊の出撃を計画した。
 ドイツ人水兵は、戦争が終わり、生きて家に帰れると思っていたところに出撃命令が出た為に、無駄死にされると不安かられた。
 急進的社会主義思想に共鳴した労働者は、水兵を巻き込んで反乱を起こした。
 共産主義革命勢力は、軍隊が皇帝派と反皇帝派に分裂して反乱鎮圧に手間取るや、さらなる暴動を決行して国内を混乱させた。
 最後の最後での心構えは、ドイツを含む欧米諸国軍将兵と日本軍将兵とは全く違う。
 当然。国家・公・天皇を守る為に自分を犠牲にして玉砕する事を美学とする日本武士道と、国や皇帝や国王を捨てても自分の命守って降伏する事を英雄視する騎士道とは、異質なものである。
 11月7日 西部戦線で移動中の兵士達の多くが、共産主義者の煽動で脱走して革命運動に参加した。
 反皇帝派兵士や労働者は、マルクス主義者の指導を受けてドイツ各地で人民評議会を設置した。
 勢いの乗った左翼・左派は、国民世論を操作して皇帝廃止を要求する国民運動を拡大した。
 皇帝に忠誠を誓ったドイツ臣民は、親愛していたはずのドイツ皇帝に牙をむいた。
 バイエルン王国で、共産主義者による政変が発生した。
 7日に国王ルードヴィヒ3世が混乱の責任をとって退位し、8日に赤旗のもとで共和国樹立宣言がなされ、反戦平和主義者のアイスナー(ユダヤ人)が首相に就任した。
 11月9日 ドイツ帝国宰相バーデン大公マックスは、共産主義者の機先を制する為に皇帝の退位とドイツ共和国の樹立を宣言した。
 ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世は、国内の混乱を鎮める為に退位勧告を受け入れた。
 共和制の宣言により、社会民主党エーベルトが首相に就任して臨時政府を樹立した。
 11月10日 旧皇帝ウィルヘルム2世は、帝国再建の為に国土防衛を主張していたが、臣民と信じていた民意の離反にあって隣国オランダに亡命した。独裁的権力を振るっていた反ユダヤ主義者のルーデンドルフ将軍も、皇帝の後ろ楯を失って失脚した。
 13世紀のプロイセン公国から続いた栄光あるドイツ帝国は、皇帝の退位と亡命によって消滅し、その高度なドイツ文化も衰退した。
 共産主義者にとって、ドイツ文化には愛着もなく、消滅する事にも未練はなかった。
 11月11日 新生ドイツのエーベルト首相は、連合軍に降伏し、パリのコンピェーヌの森で休戦条約に調印した。
 第一次世界大戦終結である。
 終戦とは、関係諸国が降伏文書に署名して初めて成立する。
 戦時国際法において、敗戦国が抗戦を放棄して武装解除しても、降伏文書に調印するまでは停戦とは認められなかった。
 つまり、停戦協定が成立するまでは戦闘は継続され、武力占領して抵抗の意志のない降伏者を殺害しても罪とはされなかった。
 *諸外国の被害者      … 死者     ‥ 負傷者 
 ・アメリカ         … 11万5,000人 ‥  20万6,000人 
 ・イギリス         … 94万7,000人 ‥ 210万3,000人 
 ・フランス         …138万5,000人 ‥ 304万4,000人 
 ・ロシア          …179万9,000人 ‥ 495万人    
 ・イタリア         … 46万人     ‥  94万7,000人 
 ・ドイツ          …180万人     ‥ 424万7,000人 
 ・オーストリアハンガリー …120万人      ‥  62万人     
 ・トルコ          … 32万5,000人 ‥  40万人    
 4年間の戦争に27カ国が参戦し、6,610万3,000人以上が動員され1,100万人以上の死者を含む3,749万4,000人以上が死傷した。
 総力戦で、多くの民間人が犠牲者となった。
 費やされた経費は、2,080億ドルと推定されたいる。
 各国は戦費を賄う為に戦時国債を発行し、アメリカ国債は10億ドルから250億ドルに、フランス国債は280億フランから1,510億フランに、イギリス国債も10倍に膨れた。
 アメリカの上院は、今時大戦の参戦について綿密に調査して文書にまとめた。
 文書346号「全ての責めは、国際銀行家が負うべきである。彼らの手は、数百万人の死者の血に染まっている」

















 

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神道と日本人 魂とこころの源を探して

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