ヤルタ会談 世界の分割―戦後体制を決めた8日間の記録 (Nigensha Simultaneous World Issues)
- 作者:アルチュール コント
- 発売日: 2009/03/01
- メディア: 単行本
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プロフィールに、６つのブログを立ち上げる。 ↗
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１９４５年２月４日 ヤルタ会談。
ヤルタ極東密約は、ルーズベルトとスターリンの個人的な口約束であった。
アメリカの政府や議会は、個人的な口約束にすぎないヤルタ極東密約を正式に承認していない。
反日派のルーズベルトは、日本領土の一部をソ連領に編入し日本を解体しようとしていた。
当然、イギリスなどの連合国も知らず、北方領土四島、千島列島、南樺太は日本の固有の領土であるというのが世界常識であった。
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３月 日本の陸軍と外務省は、戦争終結の為に、スイスでＯＳＳと国際決済銀行を通じてアメリカと極秘工作を始めた。
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４月７日 鈴木貫太郎内閣の誕生。
昭和天皇は、早期に戦争を終結させる為に、最も信用し頼りにできる鈴木貫太郎と阿南惟幾の二人が内閣を組織してくれた事に安堵した。
日本政府は、戦争を終結させるべく、極秘でソ連に仲介を依頼する交渉を開始した。
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４月１２日 ルーズベルト急死。
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５月４日 東京のマリク大使は、日本政府と宮廷の和平派は徹底抗戦派の軍部に知られない様に戦争の終結に動き始め、その条件として南樺太、千島列島、満州、朝鮮、台湾の放棄を用意していると、モスクワに報告した。障壁となっているのが、天皇中心の国體維持が保障されるかどうかであると伝えた。
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６月１７日 広田弘毅（Ａ級戦犯）は、戦争終結の仲介をソ連に依頼するべく、毎日の如くマリク大使との会談を申し込む電話をしていた。
ソ連は、日本政府や軍部内の情報提供者から、日本が戦争終結を急いでいる事を知っていた。
アメリカとイギリスも、日本の暗号電報を傍受し解読していて、日本が戦争終結の為の工作を行っている事を知っていた。
広田弘毅は、戦争犯罪者として馬泥棒のようにリンチ的縛り首で処刑され、靖国神社に合祀された。
中国共産党、韓国・北朝鮮、アメリカは、Ａ級戦犯達が合祀されている靖国神社参拝に猛反対している。
共産主義者や一部のキリスト教会は、靖国神社の廃絶と天皇制度の廃止を求めている。
昭和天皇の戦争犯罪と戦争責任を弾劾する声は止む事がない。
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７月１６日 原爆の実験が成功した。
７月２２日 トルーマンは、原爆２発を日本に投下す事を決断した。
アメリカの軍産複合体は、トルーマンの決断に支持した。
７月２４日 トルーマンは、日本に１８発の原爆投下を承認した。
７月２５日 原爆投下命令書。
マーシャル参謀長は、原爆で１０万人以上の民間人（女子供に関係なく）が死ぬ事と無警告で投下する事を知っていただけに、命令書への署名をハンディ次長に任せて、最初の原爆投下を命じた責任を逃れようとした。
７月２６日 ポツダム宣言。正式名称は「日本の降伏条件を定めた公告」。
スターリンは、ソ連独自のヤルタ極東密約に則ったポツダム宣言案を提示した。
アメリカもイギリスは、日本領の一部をソ連領に編入させるよう自分勝手な宣言案を採用せず、対日参戦は日ソ中立条約違反になる可能性があるとして宣言文への署名を求めなかった。
トルーマンは、共産主義に理解のあったルーズベルトとは違い、ヤルタ条約に違反してポーランドなど東欧に勢力を拡大しているスターリンを毛嫌いし、アジアにもソ連支配地が広がる事を警戒していた。
ただし、ワシントンの政府高官の中にいる共産主義者や協力者達は、日本を共産主義化する為にソ連の対日参戦を臨んでいた。
トルーマンは、「原爆を日本人の上に落とせば軍国日本は降伏する」という確信していただけに、ソ連の対日参戦は必要ないと判断した。
バーンズは、戦後処理の為にソ連との関係を悪化させる事は好ましくないとして、時間稼ぎ目的で、モスクワ宣言と国連憲章に基づいて共同の武力行使を行う協議書を作成するから要請書は不要であると返答した。
つまりは、アメリカやイギリスは、ソ連の対日参戦を求めず、ましてや合法的日本領である北方領土四島・南樺太・千島列島さらには北海道をソ連領とする事には不同意であった。
トルーマンは、イギリスと中国の代わりに自分でポツダム宣言の署名欄に署名し、イギリスと中国に同意を求めた。
チャーチルに代わって出席しているアトリー首相は、トルーマンの説明に同意した。
参加していない蒋介石は、次なる中国共産党との内戦に備える為に日本との戦争を終結させるべく、電報で同意を伝えた。
スターリンは、日本領を合法的に奪う為の国連（連合国）の正式要請を得られず、宣言文にも署名できずに帰国した。
７月２８日 スターリンは、軍幹部に対して、北海道まで占領地を拡大する為に、対日参戦期日を８月上旬に繰り上げる様に厳命した。
７月２９日 モロトフ外相は、バーンズ国務長官に対して「アメリカとイギリスとその他の連合国からソ連政府に対して対日参戦の請願書が欲しい」と要請した。
ソ連は、国際法の下で成立している日ソ中立条約を破棄して不法に日本に対して侵略戦争を仕掛ける後ろめたさを、ヤルタ極東密約を根拠として合法的であるとする国連（連合国）の免罪符を求めた。
バーンズ国務長官は、「モスクワ宣言第５条と国連憲章１０３条と１０６条で十分なのでその必要はない」として対日参戦要請を文書化する事を拒絶した。
バーンズ回顧録「日本の降伏が近くに迫っており、我々はもちろんソ連を戦争に参加させたくなかった」
トルーマン回顧録「アメリカと連合国は、ソ連を日本との中立条約に違反させる義務を負っていない」
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ソ連・共産主義者は信用できなかったが、日本は戦争を終結させるべくソ連・共産主義者を信用した。
そして、ロシア人兵士による、逃げ惑う女子供の日本人避難者への大虐殺が起きた。
サムライ日本が、江戸時代末期から恐れていたロシアの侵略とロシア人の虐殺が現実のものとなった。
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１９５１年９月 サンフランシスコ講和条約。
第１次世界大戦以前に日本が獲得した南樺太、明治初期に日本領に編入された千島列島、江戸時代からの日本領であった北方領土四島は、国際法で認められた日本固有の領土である、という認識は、サンフランシスコ講和条約でも生きていた。
アメリカ上院は、１９５２年３月２０日の講和条約批准決議を可決し、その付帯決議でルーズベルト・スターリンの非公式ヤルタ極東密約を否定した。
「上院の助言と決議として、上院はこの条約の中には、日本と条約に定める連合国が南樺太やその周辺の島々、千島列島、歯舞、色丹、その他日本が１９４１年１２月７日まで領有していた領土に関する権利や名称や利益をソ連に有利に思われるように減少されたり、誤解されたり、権利や名称や利益がソ連のものである事に合意したとみなされるものはまったくない事を明言する。また、この条約やそれについての上院の助言と同意には、１９４５年２月１１日付の日本に関するいわゆるヤルタ合意に含まれるソ連に有利な条項をアメリカ合衆国が承認したと示唆するものはなにもない」
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消えたヤルタ密約緊急電―情報士官・小野寺信の孤独な戦い (新潮選書)
- 作者:岡部 伸
- 発売日: 2012/08/01
- メディア: 単行本
- 作者:マイケル ドブズ
- 発売日: 2013/07/10
- メディア: 単行本
