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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
中国共産党による世界征服の陰謀が着々と進んでいる。
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誰しも、金の魔力には勝てず、目の前に積まれた大金を懐に入れてしまう。
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２０２１年７月２９日号 週刊新潮「『共産党に入りたい』ジャッキー・チェン
『媚中ハリウッド』が追放の『リチャード・ギア』」
『自由の国』で『自由』が奪われる。これほど皮肉はなかろう。ジャッキー・チェンが『入党宣言』で中国にすり寄る一方、アメリカでは反中発言をしたリチャード・ギアらハリウッド俳優が干されているのだ。
ジャッキーが件の発言をしたのは、彼が副主席を務める中国映画作家協会が今月８日に北京市で開かれた座談会でのこと。曰く『共産党は偉大だ。党が約束したことはわずか数十年で実現する。私も党員になりたい』。
中国事情に詳しいジャーナリストが解説する。
『１９９７年の香港返還以降、香港映画は中国資本頼みの状況です。ジャッキーはそうした映画業界のことを考え、昔から中国共産党を支持する発言をことあるごとに繰り返しています』
実は、映画界の『媚中』ぶりはハリウッドでも顕著になりつつあるという。
『アメリカではジャッキーよりも、別の俳優の発言が注目されています』
とは在米映画評論家の猿渡由紀氏である。
『日本でもこの夏に公開される人気シリーズ「ワイルド・スピード」の最新作に出演しているジョン・シナというハリウッド俳優が台湾メディアのインタビューに〝（台湾が）「ワイスピ」最新作を見られる国〟と発言し、中国で批判されました。その後、ジョン・シナは発言を撤回し、謝罪しています。中国に配慮した結果ともいわれているのです』
中国の映画市場はコロナ禍の２０２０年に約３，３００億円。世界的な映画館が閉鎖される中、アメリカを抜き、世界一となっている。ハリウッド映画における中国の影響力は強まるばかりなのだ。
チベット独立を・・・
『最近では大作映画に中国企業が出資することも珍しくありません。中国で公開されれば興行的にも大きな
プラスになるので、中国当局の検閲に引っかからぬように、製作サイドに専門のコンサルタントを置くなど、描写にはかなり気を遣うようになっています』（同）
実際、俳優でも中国に嫌われた途端に映画に出演できなくなる例が相次いでいる。その一人が「プリティ・ウーマン」でおなじみのリチャード・ギアだ。
熱心なチベット仏教徒の彼は、ダライ・ラマ１４世と親交があり、９０年代からチベット独立を支持。現在は事実上のハリウッド追放状態となっており、
『本人はメディアのインタビューで〝中国からダメと言われて出演できなかった映画は何本もある〟と語っています。事実、この十数年は大作には出られない状態が続いています』（先のジャーナリスト）
また他にも、ブラッド・ピットは９７年公開の『セブン・イヤーズ・イン・チベット』に出演しているが、『チベットの描かれ方に反発して中国はブラッド・ピットを含む主要キャストを入国禁止とし、その措置は１６年まで続きました』（猿渡氏）
また、シャロン・ストーンは０８年のカンヌ国際映画祭で四川大地震について『（チベット弾圧への）報い』だと発言。中国では彼女がイメージキャラクターを務めていたクリスチャン・ディオールの不買運動に発展し、謝罪へと追い込まれている。
こうした抑圧的な状況を放送プロデューサーのデーブ・スペクター氏は、
『リベラルな考えで、自由や抑圧からの解放を題材にした映画を多く作ってきたのがハリウッドです。それがチベットやウイグルを弾圧する中国と手を結ぶとはブラックジョークでしかありません。いくら中国市場が巨大でも干されるべきは俳優ではないでしょう』
米映画界が〝赤〟に染まる日も近いかも。」
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Forbes JAPAN 編集部 FORBES JAPAN
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ビジネス 2016/07/13 17:30
チャイナマネーはハリウッド映画をどう変えたのか［富豪のトリビア45 -Part4］
映画『トランスフォーマー/ロストエイジ』の上海プレミア(2014年6月/中国・上海)
富豪たちはいかにして巨万の富を手にし、何を考え、どう使うのか。大金持ちの生態を解き明かす「45のトリビア」を、12回に分けて紹介する。第4回は「アジア」におけるお金持ち事情について。
Q チャイナマネーはハリウッド映画をどう変えたのか？
ハリウッド映画界にとって中国市場は、その映画人口の多さからいって重要な存在だ。長年ハリウッドを悩ませてきた海賊版問題も3D映画の普及によって（3Dだと海賊版が作りにくい）クリアし、多大な収益を上げるようになると、中国サイドもハリウッド映画を投資対象と考え始めた。大作主義がエスカレートし資金集めに苦慮していたハリウッドと、投資先を考えていた中国富裕層のニーズが一致したといえる状況だ。
やがて『トランスフォーマー／ロストエイジ』（2014年）や『ミッション：インポッシブル／ローグ・ネイション』（15年）などに中国（香港）資本が参入。16年1月には『ダークナイト』や『パシフィック・リム』などの製作会社レジェンダリー・ピクチャーズが中国の大連万達グループに買収されるという事態にまで至った。
当初、出資映画はエンタメ超大作に限られ、内容面でも中国ロケを行う、中国系俳優をキャスティングする、といった歩み寄りがあった。
だが、最近では『レヴェナント：蘇えりし者』や『サウスポー』（共に15年）といった、明らかに中国市場向けでない作品にも中国資本が流入。純粋に投機対象と見ているようで、新しいフェーズに入ったといえるのかもしれない。（映画ライター・紀平照幸）
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エンタメ！エンタウオッチング
映画市場急拡大 チャイナマネーにすり寄るハリウッド
日経エンタテインメント！
2013/11/4
日本を抜いて世界2位の映画市場となった中国。ハリウッドではアクション大作を中国と共同製作したり、中国人俳優を起用して中国市場での売り上げアップを狙う動きが増加。チャイナマネーがハリウッド映画を飲み込もうとしている。
2012年、中国の映画市場は27億ドルを記録し、日本を抜いて世界で2位にランクアップした。中国では著しい経済発展にともないシネコンが急増し、富裕層や中間層が大勢映画館に足を運んでいる。2008年には6億3000万ドルだったマーケットが、12年には27億ドルと過去5年間で4倍以上に拡大。今なお映画市場は右肩上がりで成長しており、今後もこの勢いは続きそうだ（変わるポイント1、2）。
活気づく映画市場が生み出すチャイナマネーが、ハリウッドに流入する動きも相次いでいる。ドリームワークス・アニメーションは中国企業3社と合弁で、製作会社オリエンタル・ドリームワークスを12年に上海に設立。CGアニメ『カンフー・パンダ3』の製作を進めているほか、中国語の実写映画も企画開発中だ。
ウォルト・ディズニーは『アイアンマン3』を中国のDMGエンタテインメントと共同製作。パラマウントは14年公開の『トランスフォーマー ロストエイジ』を中国企業2社と共同製作する（いずれも出資額は未発表）。ジェームズ・キャメロン監督は『アバター』の続編を中国との共同製作を模索していると伝えられる。
また、昨年中国の複合企業ダリアン・ワンダ・グループは米シネコンチェーン2位のAMCエンタテインメントを買収した。
中国で人気の高い強い男、ド派手なアクション
中国での今年のヒットランキングを見ると、中国人はハリウッドのアメコミヒーロー映画や、強い男性が主人公のド派手なアクション映画が大好きであることが分かる（変わるポイント3）。
興収1億ドルを突破した作品の俳優は、ロバート・ダウニー Jr.（アイアンマン3）、チャーリー・ハナム（パシフィック・リム）、ヴィン・ディーゼル（ワイルド・スピード／EURO MISSION）、ヘンリー・カヴィル（マン・オブ・スティール）と、強い男がずらりと並ぶ。
世界版と別に中国版も製作
また、中国人は3D映画も大好きだ。『アイアンマン3』『パシフィック・リム』『マン・オブ・スティール』は3D版も上映されたほか、過去には『タイタニック3D』、今年は『ジュラシック・パーク3D』も大ヒットしている。『タイタニック3D』『ジュラシック・パーク3D』『パシフィック・リム』の3本は本国・米国の興収を上回るほどだ。
特に『パシフィック・リム』は中国での大ヒットが後押しとなり続編企画が進んでいる。逆に米国で大ヒットしたコメディー映画やピクサーアニメなどは、それほど興収を上げていない。
そこでハリウッドでは、アメコミヒーロー映画やアクション映画に中国テイストをトッピングして、中国市場での売り上げ増進を狙っている（変わるポイント4）。
例えば『007スカイフォール』では一場面を香港にしたり、『パシフィック・リム』では舞台の1つを香港として中国製ロボット「クリムゾン・タイフーン」を登場させた。『アイアンマン3』に至っては、世界公開版とは別に中国公開版を作成し、中国人俳優のファン・ビンビンらを出演させたほど。
14年公開の『X-MEN：ファースト・ジェネレーション』続編や『トランスフォーマーロストエイジ』にも中国人俳優が出演し、『トランスフォーマー』は中国も映画の舞台として登場する。
そこで重要なのが、強いアメリカンヒーローと共に戦うヒロインの存在。『アイアンマン3』『X-MEN』新作とハリウッド映画の出演が相次ぐファン・ビンビンや、『パシフィック・リム』の菊地凛子など、今後は「気骨のあるアジア女性」をイメージさせるヒロインの需要が高まりそうだ（変わるポイント5）。日本からも中国デビューする女優が出るかもしれない。
（フリーライター 相良智弘）
[日経エンタテインメント！2013年11月号の記事を基に再構成]
(写真)Eyevine／アフロ Collection Christophel／アフロ PictureLux／アフロ ロイター／アフロ Collection Christophel／アフロ Collection Christophel／アフロ Tsuni／Gamma-USA／アフロ AP／アフロ Visual Press Agency／アフロ
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にこにこニュース
「トップガン」続編から消えた日本と台湾の旗 米国務長官「中国の検閲受け入れるな」
2019/09/18 14:23 大紀元
30年前の人気アクションハリウッド映画「トップガン」の続編が、2020年に公開予定だ。予告編で確認できる限りでは、主演トム・クルーズさんが前作で着用した革のジャケットには日本と台湾の国旗が縫われていたが、今作ではそれぞれ抽象的な記号に変えられている。米ハリウッド映画界は、世界第2の映画市場・中国への関係継続のために、中国共産党がタブー化する議題を避ける傾向がある。米高官や専門は、中国検閲を受け入れないよう警告している。
ワシントン・フリー・ビーコン13日付によると、マイク・ポンペオ米国務長官は9月12日、米国映画協会（MPAA）でのスピーチで、自由な表現と市場競争の抑制に繋がる自己検閲を容認するべきではないと述べた。長官は、ハリウッドを米国の自由と創造の象徴として称えると同時に、映画制作者が映画業界に公正な競争環境を損なわないよう促した。
中国の映画興行収入は世界第2位。中国市場の年間興行収入は約86億米ドルで、米国市場（110億米ドル）に追随している。
海外映画を中国市場で上映させる場合、共産党の検閲を通過することが条件になる。映画制作者は承認を得るために、中国にとって不都合な内容を避けるなど自己検閲を行っている。トップガン続編は、一例に過ぎない。
2016年、俳優ベネディクト・カンバーバッチさんが演じた、50－60年代のファンタジー漫画小説「奇妙な物語（Srange Tale）」実写版の魔導士は、ヒマラヤ山脈に生きるチベット民族との設定から、英国のケルト民族という設定に変わった。
2012年、ハリウッド映画「レッド・ダウン」に描かれた中国ハッカー集団は、朝鮮に変わった。
ポンペオ長官は、中国の検閲に屈したら、ハリウッドは中国の独裁体制を暴露することができなくなり、中国による官製の宣伝輸出とソフトパワー戦略が進むと警告を発した。
2018年10月、ペンス米副大統領は保守派シンクタンク・ハドソン研究所の講演で、中国共産党はしばしばハリウッドに「中国の良いイメージ」を表現するよう要求しており、独特な経済条件と巨大な市場を利用して、ビジネス界に影響を与えていると述べた。
ペンス副大統領は「北京の検閲官は、中国の映画に非常にうるさい。たとえ柔らかな皮肉であっても放送が禁止になる」と語った。
米シンクタンク・ヘリテージ財団の上級研究者マイク・ゴンザレス氏は6月、同運営のネットラジオで、中国は米メディアのコンテンツを操作しようとしていると指摘した。「アメリカ人はアメリカの映画を見ていますが、内容を決めているのは中国共産党だ」「私たちが受けているのは自己検閲ではなく、外国勢力、共産党の検閲だ」
ゴンザレス氏は、海外の映画製作者は、脚本や描写について、中国の検閲を受け入れたかどうかを視聴者に明示するべきだと述べた。
（翻訳編集・佐渡道世）
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アメリカ・ハリウッドに吹き荒れる中国共産党版マッカーシー＝反中国狩り。
アメリカの役者・俳優が、「自由、公平、平等そして人権、人命などの普遍価値を守る為に勇気をもって発言する」時代は終わりを迎えつつある。
ハリウッドは、チャイナ・マネーで親中国反日映画を大量生産し、日本以外の中国などの諸外国で上演する。
つまり、ハリウッドが日本寄りの映画を製作・上映する事はなく、もし有ったとしても中国人俳優がストーリーの中で重要な役で活躍する。
事実、世界で大ヒットしているハリウッド版ゴジラ映画にその傾向が現れている。
世界的なエンタメ業界は、中国共産党の軍門に降り、その管理・指導を甘んじて受け始めている。
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将来、日本の映画業界やテレビ・ラジオ等放送業界に「中国共産党版マッカーシー＝反中国狩り」の風が吹き荒れる可能性がある。
すでに、放送業界や出版業界では中国共産党への忖度からウイグル・チベット・モンゴルの諸問題を取り上げる事を自主規制で控え、そうした親中国・媚中の同調圧力・場の空気・空気が蔓延し重く垂れ込めている。
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チャイナ・マネーは、人類の経済史・金融史に存在したユダヤ・マネーやオイル・マネーなどと比べのにならないほど陰険・陰湿でおぞましい。
その理由は、これまで人類が夥しい犠牲をだしながら築き上げてきた普遍的な国際法に基づく自由と公平を守り規律と権利を保障する国際ルールを完全無視し、中国共産党が定めた中国中心のチャイナ・ルールを新たな国際ルールとして強要・強制・押し付けているからである。
日本を含む各国の親中国派・媚中派は、チャイナ・マネーを得る為にチャイナ・ルールを受け入れ、ウイグル・チベット・内モンゴルなどで行われている非人道的なジェノサイドから目を逸らしている。
中国共産党と中国軍は、各国に対してサイバー攻撃を仕掛け、各国に監視網を拡げ、ビックデーターを集めている。
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日本国会は、親中国派・媚中派による猛反対にあって中国共産党のジェノサイド非難決議を可決成立できなかった。
親中国派・媚中派は、中国共産党との友好・親善が最優先課題で、両国の関係を壊すようなウイグル人・チベット人・モンゴル人の権利・人権及ぶ命を守る事には興味・関心がないどころか反対であった。
日本の人権運動・ヒューマン活動とは、その程度で、目指しているのはマルクス主義・共産主義による反米・反安保・反米軍基地、反天皇反日本である。
特に、マルクス主義・共産主義、左翼・左派・ネットサハ、反米派・反安保派・反米軍基地、護憲派・反自衛隊派、人権派、過激派、反天皇反日的日本人達、その他。
リベラル派・革新派そして一部の保守派やメディア関係者。
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