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日本のグロバル感覚の優れた高学歴な知的エリートや進歩的インテリには、レーニンとフランクリン・ルーズベルトを崇拝している者が少なからず存在している。
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フランクリン・ルーズベルトは、親ソ親中で反日反独であった。
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2022年4月号 Voice「ニッポン新潮流
歴史論争 渡辺惣樹
赤い大統領夫人~その2~
跋扈した『進歩主義』組織
〈承前〉大統領となっったルーズベルト(FDR)はニューデール政策と呼ばれる社会主義的統制経済を始めた(1933)。筆者の世代(60年代後半)だけでなくその前の団塊世代も、『ニューデールは、世界恐慌からの脱出を目指した進歩主義的政策』と賛辞した教科書を読んだ。政策の目玉の一つにテネシー川流域開発公社(TVA:Tennessee Valley Autdority)の設立があった。
一方で、原爆開発プロジェクトによるウラニウム濃縮施設がテネシー州オークリッジに建設されたことや、濃縮にはTVAからふんだんに供給される電力が使われたことを知るものは少ない。日本に落とされた原爆の原料がTVAの電力を利用したテネシー産出会ったことを教える歴史教師はどこにもいなかった。
ニューデール政策の中核組織に全国復興庁(NRA:National Recovery Administration)が、あった。NRAは、すべての消費財をコード化し、価格や生産量を決定した。資本主義制度の根幹を否定する、ソビエトも驚く政策を次々と実施した。米最高裁がNRAを違憲組織と判断したのも当然だった(1935年)。国家予算の『バラマキ』は、資金の出る蛇口に近い組織や人物を喜ばせる。しかし、経済成長を生むインフラ整備には役立たず、失業者は一向に減らなかった。米経済の回復は、ヨーロッパの戦端が開き、英仏に軍需品供給を始めた1939年9月以降のことである。
FDRの社会主義好きは、経済政策だけでなく外交にも現れた。1933年11月、ソビエトを国家承認した。スターリンが堰(せき)を切ったように大量の若者を米国に留学させ、米国技術を盗ませたことは本コラムで書いた(平成31年2、3月号『ルーズベルトとソビエト国家承認の愚』)。米国内に『進歩主義』団体が雨後のタケノコのように生まれたのもこの頃である。ソビエト工作組織あるいは米国共産党との深い関係がある団体ばかりだった(第5列)。この頃のFDRは『進歩主義』活動にのめり込む妻を自慢した。『夫の理解』を受けた彼女は嬉々としてそうした活動の先頭に立った。第五列組織の幹部は、エレノアの存在が組織の防衛と拡大に好都合であることに気づいた。
『赤いファーストレディ』の逢瀬
ワシントン議会は、活発化する第五列組織の運動に苛立っていた。ソビエトの国家承認は内政非干渉が条件だったがスターリンは無視していた。米下院が、彼らの活動の調査を始めたのは1938年のことである(非米活動調査委員会)。39年の調査対象になった団体に米青年会議会(AYC:American Youth Congress)がある。AYCは米青年共産主義者同盟(YCL:Young Communist League)と密接な関係にあった。調査が始るっと、若き共産主義者たちは大挙して委員会室になだれ込み議事妨害を企てた驚くことに、彼らの先頭にいたのが大統領夫人エレノアであった。エレノアの後ろ盾を得た彼らは強気だった。マーチン・ダイズ委員長(共和党:テキサス州)に罵声を浴びせ、共産主義礼賛のビラを撒いた。その一人がジョセフ・ラッシュ(ロシア系ユダヤ人:アメリカ学生連盟書記長)だった。
エレノアはこの男を気に入った(好きになった)。FDR3選を狙う選挙(1940年)では、彼を民主党全国委員会青年部長に押し込んだ。二人の関係を怪しんだ米陸軍情報部はエレノアの監視を始めた。彼女の私信をひそかに開封し、ホテル宿泊時には盗聴した。ラッシュも監視対象だった。陸軍は二人が1943年には愛人関係になったことを確認した。先月号では、彼女がロレーナ・ヒコック(AP通信記者)と同性愛関係にあったことを書いた。エレノアは両性愛者だったのである。ラッシュもヒコック同様にホワイトハウスのゲストとして頻繁に出入りした。
釈明史観では『赤いファーストレディ』批判はタブーである。彼女の行動は、言ってみれば、日本の首相夫人が全学連の幹部を愛人にし、その逢瀬に首相官邸を使うようなものである。この想像すらできないことがFDR政権では起きていた。FDR嫌いの評論家ジョン・フリンはエレノアについて次のように評している。
『彼女(エレノア)の教養レベルは相当に低かった。彼女には自分が玩具にしていた組織の思想的背景などわかるはずもなかった』
ルーズベルト政権には少なくないソビエトスパイが政府高官として働いていた。ホワイトハウスまでも赤く染まっていたのである」
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ウィキペディア
アナ・エレノア・ルーズベルト(Anna Eleanor Roosevelt, 1884年10月11日 - 1962年11月7日)は、アメリカ合衆国第32代大統領フランクリン・ルーズベルトの妻(ファーストレディ)、アメリカ国連代表、婦人運動家、文筆家。リベラル派として高名であった。あくまでもリベラル派(自由主義者)なのであって、左翼運動や共産主義運動に対しては批判的であり、明確に一線を画していた。身長5フィート11インチ(約180cm)。
結婚
1905年に、父親の五いとこ(fifth cousin)に当たるフランクリン・ルーズベルトと結婚し、5男1女の子供をもうけた。もともとエレノアは内気で子供の教育に熱心な妻であり母親であったが、夫フランクリンの政界入りに伴い、エレノアもニューヨーク州民主党婦人部長を務めたことがきっかけで、家庭の外で活躍を始めた。
1921年に、夫フランクリンが突然ポリオに罹患し、政治活動を断念しようとしたときは、彼女はフランクリンにとって政治こそが精神的に立ち直るために必要であると励まし、ルーズベルトが復帰する原動力となったことは良く知られている。1918年に自分の秘書ルーシー・マーサ・ラザフォードと夫との不倫を知った(そしてそれを容認した)ことも政治への情熱の一助となったかもしれないと評されている。一方、1928年に出会い、長年に亘り強い友情で結ばれていた女性記者ロレーナ・ヒコックとの関係は、同性愛であったのではないかとされている。また、夫が秘書のマーガレット・ルハンドらと不倫関係にあるのと同時期に、エレノアは夫の側近のハリー・ホプキンス やボディガードのアール・ミラーと不倫関係にあり、夫妻は共にお互いの不倫を知り、それを認め合い、更にそのことで「励ましあう」関係だった、という。ミラーとの関係はエレノアが亡くなるまで続いた。
ファーストレディ
大恐慌後の世界的な不景気下の1933年3月4日に、ルーズベルトが大統領に就任した。その後ルーズベルトが3選されたホワイトハウス時代の12年間、エレノアは夫フランクリンの政策に対して大きな影響を与えた。ルーズベルト政権の女性やマイノリティに関する進歩的政策は、ほとんどがエレノアの発案によるものである。
なお、エレノアはルーズベルトが第二次世界大戦中に推し進めた日系アメリカ人強制収容に反対している。さらに、この間に多くの友人を得たことが夫の死後「第二の人生」を開く大きな財産となった。
晩年
1945年4月12日にルーズベルトが死去すると、エレノアは家族と共にニューヨーク州ハイドパークの私邸に退き、そこで静かな余生を送るつもりだった。しかし、夫の後を受け継いだトルーマン大統領の要請で国際連合の第1回総会代表団の一員に指名される。上院の同意を得て正式に任命されたエレノアは、1946年にロンドンに赴任し総会に参加した。ロンドンの総会では人権委員会に参加し、委員長に選出される。人権委員会は世界人権宣言の起草に着手し1948年12月に国連総会で採択された。
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日本大百科全書(ニッポニカ)の解説
ルーズベルト(Anna Eleanor Roosevelt)
Anna Eleanor Roosevelt(1884―1962)
アメリカの政治家、社会運動家。ニューヨーク市生まれ。1905年20歳のとき親戚(しんせき)のフランクリン・D・ルーズベルトと結婚。5児をもうけた。夫の政治生活を積極的に援助するほか、婦人問題、人権問題など広い分野で活躍。新聞に連載したコラムは500万の読者を得た。夫の死後も影響力をもち、1945~1953年には国連のアメリカ代表を務め、国連人権宣言の起草に積極的役割を果たした。主著に『私の日々』(1953)、『民主主義の道徳的基礎』(1940)がある。
[塚田広人]
『坂西志保訳『エリノア・ルーズヴェルト自叙伝』(1964・時事通信社)』
[参照項目] | ルーズベルト
出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)日本大百科全書(ニッポニカ)について 情報 | 凡例
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1847(弘化4)年 マルクスとエンゲルスは、プロレタリア革命を広める為に共産主義者同盟の綱領を起草して、共産党宣言を行った。
マルクス主義、社会主義、共産主義は歴史の浅い、反宗教無神論の新しいイデオロギーである。
1917(大正6)年 レーニンは共産主義暴力革命を成功させ、皇帝派・保守派を反革命派として虐殺した。
ケレンスキーの社会革命党は多数派(ボリシェヴィキ)で、レーニンのボリシェヴィキ党は少数派(メンシェビキ)であった。
ロシア社会民主労働党内で、レーニンの人民独裁制を主張する左派は多数のボリシェヴィキであり、対立した大衆政党としてブルジョア革命を主張した一派は少数のメンシェビキであった。
1921年 日本留学組の李大釗らを中心とした中国人共産主義者らは、共産主義を日本国語飜訳本で学び、レーニンの協力を得て中国共産党を結成した。
日本がアメリカに恐怖したのは、アメリカによるハワイ王国侵略とハワイ王家滅亡、そして自由・民主主義の大義とキリスト教の正義によってと民族の宗教・言語・文化・風習・その他がハワイ諸島から根刮ぎ消滅させられたことである。 1912年(明治45年) 孫文は、日本の右翼や国粋主義者らの資金援助を得て辛亥革命を成功させて中華民国を樹立した。
1924(大正13)年 孫文は、中国武力統一の為にソ連からの軍事支援を得る為に中国共産党と手を組んだ。第一回国共合作である。
日本政府と日本陸軍は、広大な中国を幾つかの政権が分割統治した方が安定し平和を維持できるとして、孫文への軍事支援を控えていたが、孫文がソ連と組み中国共産党を認め共産主義者を引き込んだ事を裏切り行為とみなして切り捨てた。
日本軍の大陸戦略は、天皇・日本国・日本民族を共産主義勢力から軍事力で守るという対ソ満州戦略であって中国ではなかった。
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2017-09-26
☭18」─1・A─レーニンが起こしたウクライナ飢饉。餓死者800万人~1,450万人。ホロドモール。1921年。~No.53・ @
2021-09-02
☭18」─1・B─ロシア革命の成功で歴史から抹消されたボルガ川流域での餓死者約500万人。1921年。~No.53
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マルクス主義、共産主義は、人類史上もっとも血に飢えた凶悪・凶暴なイデオロギーである。
共産主義、ファシズム、ナチズムは、マルクス主義から生まれた悪の三つ子である。
共産主義から、レーニン主義、スターリン主義、毛沢東主義などが発生した。
日本の高学歴な知的エリートや進歩的インテリにはレーニン信奉者が存在する。
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天下の悪法である治安維持法は、大正14(1925)年に公布され、昭和3(1928)年に改正され、昭和16(1941)年に全面改正され、反宗教無神論と天皇制度打倒の共産主義運動を抑圧し、反天皇反民族反日本の共産主義者を弾圧した。
が、天皇暗殺に失敗した不忠者は大逆罪・不敬罪で処刑されたが、それ以外の者は禁固刑として処刑されなかった。
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明治後期・大正・昭和初期のテロには3種類あって、右派系日蓮宗原理主義者、左派系共産主義勢力・無政府主義者、宗教系キリスト教原理主義者(主に朝鮮人)であった。
テロリストになる日本人は、高学歴者が多かった。
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昭和7(1932)年 ソ連・コミンテルンは、社会ファシズム論から日本共産党に対し32年テーゼ「日本に於ける情勢と日本共産党の任務に関するテーゼ」を送った。
「帝国主義戦争の内乱への転嫁を目標とする日本共産党」に、暴力革命勝利の為の「統一戦線戦術」を命じた。
日本人共産主義者は、人民の正義の為に昭和天皇や皇族を殺すべく活動を本格化させた。
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三十二年テーゼ
1932年5月コミンテルン執行委員会西ヨーロッパ・ビューローによって決定された「日本における情勢と日本共産党の任務に関する方針書」のこと。日本の支配体制を絶対主義的天皇制とみなし,きたるべき日本革命は天皇制を打倒し,地主制を廃止するブルジョア民主主義革命であり,社会主義革命はその次の段階とする二段階革命論の立場を明確にした。日本では河上肇翻訳で同年7月 10日『赤旗』特別号に掲載され公にされた。同種のものには 27年,31年のものがある。これらのテーゼは当時の日本の経済理論,社会主義運動理論に大きな影響を与え,活発な論争を引起した。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
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ユダヤ人社会では、反日本反天皇が主流の多数派で、親日派・知日派は少数派で狂人扱いされていた。
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ユダヤ系国際金融資本や国際的軍需産業は、悪の帝国日本と戦うすべての勢力を支援し、ナチス・ドイツ、アメリカ、イギリス、ソ連を対日戦争参戦へと仕向けいていた。
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明治から昭和初期までに起こした戦争は、領土拡大の侵略戦争ではなく、現人神天皇、神国日本、神仏の子孫である日本民族を、外敵である夷狄(ロシア・中国・朝鮮)の軍事力と邪教(キリスト教)の信仰力から守る為の積極的自衛戦争であった。
が、現代日本はおろか、中国、韓国・朝鮮、ロシアを含む全ての国々、国際世論は、日本を血に飢えた邪悪・凶悪・残忍な戦争犯罪者と認定・断定している。
それが、東京裁判史観=自虐史観=日本人凶悪・残虐・極悪・非道の重犯罪人史観である。
日本民族が最も恐れたのは、石器時代・縄文時代から数万年かけて先祖が護ってきた日本らしさ・日本の国柄・日本の有り様を根底から消滅させる意図を見せていた信仰宗教のキリスト教とマルクス主義・共産主義のイデオロギーであった。
が、現代日本の歴史教育に深刻な影響をもたらしているのが、そのキリスト教とマルクス主義・共産主義である。
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現代の日本人は歴史が嫌いで、昔の日本人とは違って民族的な歴史力・文化力・伝統力・宗教力がなく、現実に起きていた歴史的事実を認めない。
高学歴のマルクス主義者の中に、残忍な殺人者であるレーニンを信奉する日本人が多数存在する。
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レーニンは、搾取されている貧しき人民を解放する為には世界の共産主義化しかないとの信念から、日中戦争と日米英蘭戦争(太平洋戦争)をプロデュースし、中国共産党・日本共産党にディレクションした。
スターリンは、屈辱的日露戦争敗北の復讐としてレーニンの対日陰謀を実行し、ピョートル1世(大帝)の日本征服の夢を叶えるべく北海道と北方領土4島を武力で強奪しようとした。
中国共産党は、レーニンとスターリンの指示に従って軍国日本を対米戦争に追い込むべく、中国在住の日本人を虐殺していた。
当時の日本人は、戦争を嫌い争う事を避ける現代の日本人とは違い、中国人の非人道的残虐行為に激怒し、惨殺された日本人の復讐・報復を政府や軍部に求めた。
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中国人による日本人虐殺事件は、第1回南京事件、満州ピクニック惨殺事件、済南事件、通州事件、その他など中国各地で数多き発生していた。
日本人は激怒して「暴支膺懲」に暴走した。
日本国内では、中国人に対する偏見・差別・嫌がらせの事例はあっても、暴行・殺害、強姦、強奪といった刑事事件はなかった。
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日本人共産主義者テロリストは、キリスト教系朝鮮人テロリスト同様に人道貢献と平和貢献をおこなった昭和天皇を惨殺するべく付け狙っていた。
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軍国日本は、戦場で人を殺す戦争犯罪をおこなったが、同時に、戦場で自己犠牲で人を助けるという人道貢献や平和貢献をおこなっていた。
東京裁判は、国際法の正義で、戦争犯罪者と同時に人道貢献や平和貢献をおこなったA級戦犯の陸軍軍人・政治家・官僚を見せしめ的縛り首で殺し、遺灰は遺族に引き渡さずゴミのように尊厳を否定して海に捨てた。
それが、靖国神社問題である。
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日中戦争とは、宣戦布告なき世界戦争であった。
日本軍が戦った相手・敵軍とは。
第二次上海事変では、ファシスト中国(中国国民党)とドイツ軍事顧問団・ドイツ軍需産業であった。
ヒトラー、ナチス・ドイツ、ドイツ保守派は、親中国反日派としてファシスト中国を資金と武器で支援していた。
ユダヤ派の松岡洋右外相は、日独伊三国軍需同盟を結んでファシスト中国からナチス・ドイツを切り離した。
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南京攻防戦から中国全土攻防戦では、中国軍に味方するソ連軍正規部隊・国際人民義勇軍・国際的共産主義勢力などであった。
反共派の松岡洋右外相は、日ソ中立条約を結びソ連を中国戦線から追い出した。
ノモンハン事件では、日本軍は戦闘には勝ったが外交で負けた。
ソ連軍は、千島列島の占守島攻略で小部隊の日本軍守備隊による猛反撃にあって占領できなかった。
歴史的事実として、ソ連軍はドイツ軍に勝利したが日本陸軍には勝てなかった。
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重慶攻防戦から太平洋戦争勃発までは、アメリカ人航空ボランティア部隊(アメリカ陸軍航空部隊)、イギリス軍需産業、フランスの仏印援蒋ルートと戦い追い詰めていた。
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日中戦争を陰で支え煽っていたのは、欧米のユダヤ系国際金融資本と世界的な軍需産業及び石油資本であった。
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援蒋ルートであった、北部仏印は進駐して遮断したが、香港ルートはイギリスとの関係から手を出せなかった。
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第二次世界大戦中、ナチス・ドイツは追い詰めたソ連を敗北させる為に、同盟国日本に対してアメリカの対ソ軍事支援ルートの遮断を求めた。
アメリカの対ソ連支援ルートとは、北太平洋航路であるウラジオストク・ルート、インド洋航路であるアフリカ東沿岸ルート、南太平洋航路であるオーストラリア・インド・ルートを経たイラン・スターリングラード・ルート、そしてもう一つがスエズ運河・エジプト・ルートであった。
日本海軍は、インド洋でイギリス東洋艦隊追い詰めていた機動部隊を、東京初空襲を受けてアメリカ海軍機動部隊を撃滅する為にミッドウェー海戦に振り向けたが敗北した。
日本軍部は、太平洋戦争での激戦で手一杯でそれどころではなかった。
日本首脳部内のソ連派・マルクス主義者・隠れ共産主義者達は、ソ連を救う為にナチス・ドイツの要請を拒否した。
その結果、ドイツ軍は日本軍の間接的支援を受けられず北アフリカ戦線でも独ソ戦でも敗北し、そしてナチス・ドイツは滅亡した。
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蒋介石は、ドイツ軍事顧問団からの「日中戦争に勝利する秘訣」として、ソ連もしくはアメリカを戦争に巻き込み日ソ戦争か日米戦争に発展させるべく外交戦略を巡らした。
ソ連に対しては、中ソ不可侵条約を結んで、満州で日本軍の背後を攻撃する密約を交わした。それが後のノモンハン事件である。
アメリカに対しては、宋美麗や国民党幹部らと共のアメリカ・キリスト教会で洗礼を受けてキリスト教徒になり、キリスト教会を利用してアメリカ世論を親中反日反天皇に誘導した。
それに答えたのが、民主党大統領フランクリンルーズベルトと共和党幹部のスチムソン元国務長官ら反日強硬保守派であった。
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日本共産党の永遠に不変な不磨の党是とは、マルクス・レーニン主義にける人民の権利と共産主義の正義及び大義の実現である。
反天皇、天皇制打倒、反日本民族。反日本文明。反日本文化。
戦争反対と軍備反対の護憲で、交戦権の放棄、自衛隊解体。
反米・日米安保破棄・在日米軍追放、集団的自衛権反対と同盟拒否で日米安全保障条約廃棄。
対外的には、平和的な対話による外交安全保障。
科学万能による、自然改造による自然破壊と自然宗教否定。
神話宗教・血統世襲による正統性・男系父系の天皇制否定と皇室廃絶、非宗教非血筋非世襲の正当性女系母系天皇制ヘの変更、その他である。
マルクス主義と共産主義は、反宗教無神論と反天皇反民族反日本で、天皇と神話に関連する民族の歴史・文化・伝統・宗教の全面否定する。
共産主義者は人民暴力革命を成功させる為に、護憲・反戦平和・無抵抗非暴力を隠れ蓑として使っている。
事実、日本人共産主義者テロリストはキリスト教系朝鮮人テロリスト同様に昭和天皇や皇族を惨殺するべく付け狙っていた。
マルクス主義者は、日本民族神話を消滅させる為に神殺しを行い、死後の世界を否定し消し去る為に仏殺しを行い、今の命が大事というヒューマニズムで死を無価値とし死者への尊厳を踏み躙り霊魂を屑籠に捨てた。
それは、戦後民主主義教育の勝利である。
彼らによって、ジャパニーズ・ジャポンである天皇家・皇室は消滅される定めにある。
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