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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
アメリカの日本脅威論と黄禍論は、セオドア・ルーズベルトから始まっている。
日本脅威論と黄禍論で日本をアメリカとの戦争に追い込んだのは、ソ連共産主義のレーニンとアメリカ・キリスト教会であった。
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日本のアメリカ脅威論は、アメリカによるハワイ王国併合を目の当たりに見た東郷平八郎と日本海軍の恐怖である。
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2021-04-08
💟７¦─１─アメリカは日系二世部隊の尊い犠牲を無意味で無価値と切り捨てた。アメリカ国内での反日活動。～No.26No.27No.28
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2021-04-19
💟１４¦─１─新黄禍論。米、アジア系へのヘイトクライム再燃 暴力性増し、殺人事件まで～No.47No.48No.49
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2024-05-22
💟１５¦─１─何故、アメリカ・リベラルの民主党は反天皇反日親中国親共産主義なのか。～No.50No.51No.52
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2024-03-16
〖目次〗貼り付ける記事。：皇位継承と人口激減の原因はアメリカ大統領の道徳エゴであった。令和６年８月版。
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アメリカ・イギリス・カナダの３カ国による日本への原爆投下は、絶対神が非キリスト教国非白人種に対する正義の鉄槌であった。
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２０２４年８月２３日5:02 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース Wedge（ウェッジ）「【日本人の顔が見えない！】アメリカ社会で低下する日本の”存在感”、このままでは日本の歴史も捻じ曲げられる
ロサンゼルスの日本人街「リトル東京」に現れた大谷翔平は希望の星になるか？ （AP/AFLO）
7月13日に起きたトランプ暗殺未遂事件は世界中の注目を集めた。日本も含めてメディアはこぞって容疑者の人となりや犯行の動機などを報じ、暗殺未遂の影響でいかにトランプ氏が優位になったかということが強調された。
ただ、そのことばかりに集中していては、われわれ日本人が考えておくべき課題を見逃してしまう。それは、誰が大統領になろうとも、米国社会における日本（人）の存在感の低下は危機的であり、どのように克服していくのかということだ。
1990年代、米国社会で日本の存在感は大きかった。バブルが崩壊したとはいえ、円はまだまだ強く、ニューヨークのマンハッタンは多くの日本人ビジネスマンが肩で風を切って歩き、ロサンゼルスでは数多くの日系銀行が進出し、日本人であれば日本語で簡単に銀行口座を開設することができた。ハーバードビジネススクールでは90年代には毎年30～40人もの日本人学生が入学していたし、ハーバード大学全体でも90年代前半には600人近くが日本語を学んでいた。
当時はまだ、中国が急速に経済発展する以前であり、本土からの留学生は限られていた。韓国、台湾、香港からの留学生もいたが、相対的に日本の存在感が際立っていた。全米の主要都市や主要大学界隈の日本料理店は毎夜、多くの日本人でにぎわっていた。
それから約30年。強固な日米同盟が存在し、多くの米国人は日本を友人とみなしている。
ただ、かつては8割にも上った日本を脅威とみなす見方が2割にまで減少したのは、日米間の信頼度が高まったということよりも、むしろ日本の存在感が薄らいだということが主要因ではないだろうか。日本の米国社会における存在感を留学生からみると、ピーク時に約5万人近くに達した留学生数は、2000年代半ばから急激に減少し、近年は2万人を切っている。
一方で中国本土からの留学生は近年、毎年30万人前後にもなり、もはや比べ物にならない。ハーバード大学では、ビジネススクールの日本人入学者数は近年、一桁となることも珍しくなく、大学全体で日本語を学ぶ学生の数も当時の3分の1まで減少している。
日本人留学生の減少は、文部科学省の方針が拍車をかけている側面もある。文科系の一部の分野では、大学院重点化に伴う国内の博士課程の充実が、却って国外への留学生を減らす方向で働いている。毎年できるだけ博士号を出すことを求められている教員が、留学希望の学生に、自分のもと、国内で博士号をとるようにと指導したとしても責めることはできないだろう。
米国で薄れつつある日本の「歴史」をどう守る?
日本の国力の低下に相まって、日本に対する関心も低下し、米国の大学で日本を学ぶ学生の数も減少した。当然、それを教える教員ポストも減ってくる。
トップレベルの米国の大学には、日本専門家と中国専門家の両方のポストがそれぞれ複数存在する。しかし、それ以外の多くの大学では両方を雇用する余裕がなく、東アジア専門家を一人しか雇えない。日本に対する関心が高かった1990年代には、東アジア研究のポストに多くの日本専門家が雇われ、中国のことも教える光景が見られた。それが近年、中国に対する関心の高まりによって逆転している。
日本分野の教員ポストが減るということは、日本について専門的に学ぶ大学院生が減ることを意味する。就職先が先細りの分野に飛び込む大学院生は少ない。日本について専門的な知識をもった米国人エリートが減ること、それは将来、重要な局面で米国が日本に対する判断を間違った知識に基づいて行い、誤った決断を下す可能性にもつながる。
国際交流基金が、海外の日本研究者を支援したり、日本語で書かれた優れた研究を英語で発信するなどしている。それらは極めて重要な貢献ではあるが、まだまだ規模が小さく十分ではない。
米国内での日本研究者の減少と中国研究者の増加は長い目で見れば、中国寄りの日本観が米国社会に広まることを意味する。過去の歴史についての見方などについても、中国に都合の良い立場が米国の教育現場で広まっていく可能性が増すのである。そうならないように日本専門家やそのポストを増やすことが重要であり、その努力を怠ってはならない。
さらに忘れてはならないことは、東アジア専門家の扱う史料の重要性である。特に、過去において米国人、ヨーロッパ人がかつて日本に来日した際の記録というのは極めて重要である。そこには他のアジアに比べて当時の日本人を高く評価した記録が多く存在する。また、異なる評価をした記録も存在する。それらをどのように守っていくのかは専門家次第である。
日本人は黙っていても正しければ最終的にはわかってもらえると考えがちであるが、国際社会はそのようにはいかない。「正しい歴史」というものは、揺るぎなく存在するわけではなく、常にせめぎ合いの中で作られていくものなのだ。
韓国は、日本海のことを「東海」と呼ぶ史料に関する史料調査を積極的に実施しているが、そこで日本海と表記された史料が多く見つかっても、それらを大切にしてくれるかどうかその保証はない。そうした中で日本人みずからさまざまな文献を探し守っていくこと、その文献を読み、日本人とは何か、どういう国民性なのか、どういう考えを持っているのかなど、「日本人」そのものをもっと知らしめていくことが日本人の責務だろう。
90年代に欧米を旅行すると売店などで「こんにちは」と言われたものだが、最近では「ニーハオ」と言われることの方が圧倒的に多い。中国や韓国の存在感が増しており、アジア人=中国人、もしくは韓国人という認識が確実に広まっている。ただそうした現状においても米国人がアジア人を見ても、日本人や中国人の区別がつかない状況は今も昔も変わっていない（それは、日本人が白人や黒人を見ても、どの国の出身なのか区別がつかないことと似ている）。米国社会で日本の存在感が薄らぐ中、日本人の存在感を増していかなければならない。
黄禍論の再来もあり得る大谷選手に見る希望
とはいえ、ただ存在感が増せば万事解決というわけでもない。米国には、アジア人がまとまって欧米に敵対するという「黄禍論」が19世紀から存在する。アジア人は物言わぬ不気味な他者であり、信用できないという見方である。実際、日露戦争直後には日本と中国が連帯して米国に襲い掛かってくるという論が盛んであったし、それは戦後日本が友好国となったのちも変わっていない。
2009年、当時の鳩山由紀夫民主党党首が、政権交代によって首相に就任する直前に公にした「東アジア共同体」構想が示唆した、米国抜きで日本がアジア、特に中国と結びつくという可能性に対して、米国は激怒し、日本政府は釈明に追われた。日中が結びついて米国に敵対してくる可能性を本気で考えている米国人は100年前から今日に至るまで存在し続けているのである。
米国社会における日本人の存在感を増さねばならない一方で、存在感が増せば黄禍論的な警戒感も高まり、日本脅威論的見方も出て来るというと、八方塞がりのようである。
一筋縄ではいかない課題だが、ドジャースの大谷翔平選手に希望的未来像をみることができる。力や大きさを貴ぶ米国人にとってわかりやすいスーパースターである彼は、貴重な存在だ。また大谷選手は勤勉の美徳を通じて日本人に対する共感を醸成し、よきチームメイトの一人として尊敬を集めている。
だが、日本のメディアはチームメイトなどにしつこく「大谷をどう思うか?」といった質問ばかりをし続けている。はじめは素直に「大谷は素晴らしい」と答えてくれていた彼らもだんだんと疎ましく思うのではないだろうか。日本のマスコミが疎まれるだけならまだよいが、大谷選手が疎まれるような存在にならないか、筆者は心配でならない。日本人としてやるべきことは、大谷選手のような日本人の「顔」となっている日本人が、活躍できる環境を整え、一人でも多くの米国人、米国社会に、日本への関心や共感をもたらすようにしていくことではないだろうか。
大統領選挙を控え、米国の行方は予断を許さない。仮にトランプ氏が当選した場合、米国がかつてのように排外主義の方向に走る可能性もある。そうした困難な状況の中にあっても、物言わぬ不気味な他者ではなく、より良い世界市民としての日本人の「顔」を見せていく必要がある。そのために日本人は今後、米国社会で何をしていくべきなのか、今こそ、真剣な議論と国家としての行動が求められている。
廣部 泉
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２０２２年１０月２８日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース 『Wedge』「日本人なら知っておきたい近現代史の焦点
大谷翔平活躍の中、なぜアジア人差別が横行するのか
100年続く米国の病「黄禍論」(1)
廣部 泉（ 明治大学政治経済学部 教授）
「圧倒的な人口を誇る日本人や中国人などアジア人が、やがて欧米を攻撃し世界の覇権を握るのではないか」――欧州で生まれた「黄禍論」は、やがて米国に定着し、時に米外交にすら影響を与えた。そうした人種差別はオバマ元大統領の就任に象徴されるように薄れつつあるものの、決して消えてはいない。日米外交の重要度が増す今こそ、黄禍論の100年の歩みを振り返ろう。
2021年、相次ぐアジア系市民へのヘイトクライムに対し、全米で反対デモが巻き起こった（REUTERS/AFLO）
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エンゼルスの大谷翔平選手の活躍に、米大リーグは沸いている。大リーグの歴史は人種差別の歴史とは無縁ではないが、彼の桁違いの活躍を、人種を超えて皆が絶賛している。ただ、球場の外ではそのような訳にはいかないようだ。コロナ禍において、米国全体で「アジアン・ヘイト」の嵐が吹き荒れている。アジア人というだけで、ただ信号待ちをしていたり、地下鉄構内を歩いているだけで、殴られたり蹴られたりするのである。散歩していただけなのに突き飛ばされて命を落とした人までいる。ただ、このようなアジア人差別はコロナ禍を原因として最近始まったことではない。
19世紀末の欧州で誕生した黄禍論という考えがある。欧州の人々から黄色人種と呼ばれた日本や中国といった東アジアの人々が、その数に任せて白人国に襲い掛かり、世界の覇権を握るのではないかという説である。注目すべきは、そのような考えが、欧州列強が無敵であった19世紀末に登場したことだ。そこには1冊の書物と2人の人物が大きな役割を果たしていた。
後の米大統領も賞賛した「黄禍論」
1冊の書物とは、1893年に出版されたチャールズ・ピアソンの『国民の生活と性質』である。西洋文明が世界を席巻していた19世紀末に、西洋没落論を唱えて大評判となった書物だ。ピアソンは、英オックスフォード大学で学びロンドン大学キングスカレッジで現代史を講じた歴史家で、後に豪州に渡って文部大臣も務めた人物である。この書物の中でピアソンは、これまで白人によって虐げられてきた有色人種が、近い将来、欧州を追いやるようになると主張した。彼が特に危惧したのは、中国の人口の多さであった。豪州における中国人の急増が彼に危機感を抱かせていた。中国がその人口の多さを伴って軍事大国化して欧州にとって脅威となるというのである。
この書物は、英国だけでなく、米国でも多くの読者に大きな影響を与えた。後に史上最年少の42歳で大統領となる30代の野心家セオドア・ルーズベルトもその一人である（後の第二次世界大戦時に大統領を務めたフランクリン・ルーズベルトは親戚）。ルーズベルトは本書を読むと「今世紀末における最も傑出した書物の一冊」とする書評を書きあげると共に、多くの米国人の考え方を変えた書物であると称賛する書簡をピアソン本人にも送っている。ピアソンの著書の出版は日清戦争以前であり、日本脅威論はそこには記されていない。しかし、ルーズベルトは後にピアソンの黄禍論を日本に当てはめ、日本を警戒するようになる。
ドイツ皇帝が描かせた「東から迫る仏陀」
相前後して欧州大陸からも黄色人種を警戒する論が沸き起こってくる。ドイツの皇帝ヴィルヘルム2世が黄色人種脅威論を唱え出したのである。従兄弟であるロシア皇帝ニコライ2世に対しては、黄色人種の侵入から欧州を守るのがロシアの役目であり、日清戦争で日本が獲得した中国の遼東半島を独仏露の圧力によって返還させた三国干渉において、ロシアがイニシアティブをとって黄色人種である日本人の拡大を抑えたことを称賛するなど、彼の黄禍論は、日清戦争で日本が最新兵器を使いこなして高度な戦闘ができることが示されたことを受けて、中国だけでなく日本も含めていたのである。
ヴィルヘルム2世は、自ら黄禍論をイメージするスケッチを作成し、それをお抱えの宮廷画家に仕上げさせている。「ヨーロッパの諸国民よ、汝らの神聖な財産を守れ」と題されたこの絵の右側には、竜にまたがり炎に包まれた仏陀らしき影が、禍々しく西に向かっている様が描かれている。絵の左側には、空に輝く十字架の下、大天使ミカエルに率いられた女神たちが欧州文明を守るために迎え撃たんと集合している。それらの女神はそれぞれ欧州列強の各国を表していた。
19世紀末に描かれた絵画『ヨーロッパの諸国民よ、汝らの神聖な財産を守れ』には、大天使ミカエルに率いられたブリタニア（英国）、ゲルマニア（ドイツ）、マリアンヌ（フランス）など欧州各国を擬人化した女神たちと、東から迫る仏陀が描かれている（AKG-IMAGES/AFLO）
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皇帝は早速、その絵の複製を作らせて、欧州の王侯貴族を中心とする関係者に送らせたため、黄禍論という考えは急速に欧州中に広まった。国際政治に直接影響を与えるドイツ皇帝という立場がその説に重みを与え、それ以降、黄禍論といえばヴィルヘルム2世が想起されるようになる。
新聞を通じ欧州市民にも拡大
ヴィルヘルム2世の黄禍論とそれを表す絵画については、米国にも時を置かずに伝わっている。独帝の黄禍論はすぐに英国に伝わり、ロンドンの『タイムズ』紙が件の絵画について詳報すると、米国の各紙もそれを転載する形で報じたのである。また、当時ベルリンに特派員を置いていた数少ない米紙である『ニューヨーク・ヘラルド』は、件の絵入りで大きく報じ、それが『シカゴ・トリビューン』などの各地の主要紙にも掲載されて、全米に広まっていった。
同じ1895年半ば、ヴィルヘルム2世とは別のルートから黄禍論が広まっていた。ハンガリー出身の軍人イシュトヴァーン・トゥルが、黄色人種のもたらす脅威に警告を発したのである。イタリア統一やパナマ地峡の運河建設権獲得など各地で活躍したトゥルが、有力フランス紙の取材に対して、「黄禍」という言葉を用いて警告したのだ。トゥルの警告は、フランス語圏で浸透していったが、それがロンドンの『タイムズ』紙に取り上げられて、英語圏に一気に広まった。彼は、日本の急速な発展と、中国の計り知れない人口の多さを強調して、「黄禍」はこれまでにないほど「威嚇的」であると語っていた。
このインタビュー記事は欧州で直後に報じられた後、少し遅れて米国でも取り上げられている。『ニューヨーク・トリビューン』は、「日本の進歩と武勇は世界を驚かせている。仮に、全人類の3分の1を占める中国の一群が……[日本人]に西に向けて率いられたなら、欧州はどのようにして立ち向かえるだろう」とトゥルが懸念していると報じた。このようにピアソンの著書で触発され、ヴィルヘルム2世とトゥルによって広められた黄禍論は日清戦争直後には、大西洋経由で米国に持ち込まれたのであった。
転機となった「白人国家」ロシアに対する日本の勝利
それが定着するのが日露戦争である。日清戦争は、日本が近代戦での実力を示したとはいえ、所詮、日本と中国という非白人国同士の戦いでしかなかった。ところが、日露戦争は、欧州列強の中でも強国とされているロシアが相手である。もともと日露開戦前夜から開戦当初にかけては、判官贔屓から米国の対日世論は好意的であった。例えば、ニューヨークのある人気雑誌は「ロシアの3分の1の人口しかない日本では、ロシアの3倍の子供が小学校に行っているし、代議制でもある」と日本を称賛していた。
そのような日本に好意的な世論は、日本が勝利し始めると米ブリンマー大学のキーズビー教授の「ロシアは白人を守るために重要な役割を果たしている」という発言に代表されるように日本脅威論へと変化したのである。シカゴ大学のフレデリック・スタール教授は「日露戦争は東洋と西洋の戦争であり、ロシアの敗北は黄色人種の勃興と白人の没落を意味する」とまで言い切った。
日本政府は黄禍論の盛り上がりに無策だったわけではない。当初から日本政府は日露戦争が黄色人種対白人の争いと見られることを警戒し、清国とは中立を守り、また、日本は黄色人種の代表としてではなく文明国として戦っているとして、黄禍論を否定するため伊藤博文内閣で大臣を歴任し、ルーズベルトと面識もある金子堅太郎を米国に派遣するなど、広報外交を展開している。にもかかわらず、米国内では日中が共同して欧米列強に向かってくるという記事や発言が増えていった。
日清戦争のころ欧州で生まれた黄禍論は、大西洋を越えて米国に伝わり、日露戦争を経て定着していった。このような根深いアジア人に対する偏見の歴史を鑑みれば、大谷翔平選手の活躍にあらゆる人種のファンが熱狂していることは、非常に感慨深い。
次回からは、黄禍論がその後どのように今日まで展開してきたのかを順を追ってみていきたい。
『Wedge』では、第一次世界大戦と第二次世界大戦の狭間である「戦間期」を振り返る企画「歴史は繰り返す」を連載しております。『Wedge』2022年11月号の同連載では、本稿筆者の廣部泉による寄稿『今も米国に残る「黄禍論」 人種主義なる〝病〟と向き合うには』を掲載しております。
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